• インフラ産業コンサルティング部 グループマネージャー榊原 渉
    インフラ産業コンサルティング部 副主任コンサルタント大道 亮
    消費サービス・ヘルスケアコンサルティング部 コンサルタント植井 陽大

概要

2009年度、45年振りに80万戸を下回った新設住宅着工戸数は、その後4年連続で増加した。

2013年度は、「景気回復」や「消費増税前の駆け込み需要」といった要因が影響し、98.7万戸にまで回復した。

しかし、2014年度以降の新設住宅着工戸数に関しては、人口・世帯数の減少や住宅の長寿命化など、着工戸数を押し下げる要因を考慮する必要がある。

今回のメディアフォーラムでは、人口動態や住宅の長寿命化の現状と今後の見通しを考察したうえで、2025年までの新設住宅着工戸数およびリフォーム市場について予測を行った結果を紹介する。

▼当日の資料はこちら
2025年の住宅市場
~新設住宅着工戸数、60万戸台の時代に~PDF

インフラ産業コンサルティング部 グループマネージャー 榊原 渉
インフラ産業コンサルティング部 副主任コンサルタント 大道 亮
消費サービス・ヘルスケアコンサルティング部 コンサルタント 植井 陽大

▼ニュースリリースはこちら
2025年度の新設住宅着工戸数は62万戸に減少
~人口・世帯数減少や住宅の長寿命化等の影響による~
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