デジタル化の潮流はいまやあらゆる分野に及び、デジタル技術を活用したビジネス変革を意味するデジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性が叫ばれている。企業の事業部門やIT 部門では、PoC（概念実証）、実証実験、イノベーションラボの設置、デジタル人材の育成など、DX に関するさまざまな取り組みが進んでいる一方で、その取り組みで成果が得られたと感じている企業は1割にも満たないという調査結果もある。従って、企業はこれからも成果を求めてDX を進めていくことになるだろう。

2018年度、野村総合研究所（NRI）は国内企業75社に対して、全社レベルでのデジタル化（デジタル技術を用いて自社のサービスを差別化し、顧客へ価値を届けること）の準備度合いを表す「デジタル体質」を診断し、その結果、国内企業のデジタル化は発展途上であることを確認した。診断結果を紹介しつつ、企業のデジタル体質に応じた取り組みの方向性を示す。

デジタルプロジェクトの「共創」を実現するには、関わるステークホルダー（利害関係者）間の「心理的安全性」を高める必要がある。心理的安全性とは何か、またその重要性と、実現に必要な3つの要素「目指すゴールの明確化と合意」「プロジェクト組成における工夫」「触媒となりうる人材の確保」について紹介し、実現のためのプロセスについて考察する。

多くの企業がデジタルトランスフォーメーション（DX。デジタル化によるビジネス変革）を進めるなか、新しいビジネスモデルの創造を目指したDXが、大企業ほどうまく進まない現状がある。本稿では、既存事業に見劣りせず、新興企業に脅かされもしない、大規模で革新的な新事業テーマを考えるための思考法について提言する。

予測不能なビジネス環境のなかで、多くの企業が、革新的なプロダクト（製品やサービス）を開発し、新しい価値を提供することに腐心している。短期間にソフトウェアを開発する手法であるアジャイル開発の採用もその一環である。本稿では、不確実性を前提とした効果的なアジャイル開発のポイントについて解説する。

脆弱性の公開から攻撃の発生までの時間は非常に短いため、その対応は経営課題となりつつある。本稿では、インシデント検知分析を担うSecurity Operation Centerサービス（以下、SOCサービス）における脆弱性ハンドリングの実態について説明するとともに、迅速かつ網羅的な対応を行うためになぜCSIRTがSOCサービスを活用すべきかについて解説する。