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NRI トップ ナレッジ・インサイト 刊行物 知的資産創造

刊行物

知的資産創造

知的資産創造活動を展開しているプロフェッショナルが執筆した時代のニーズに応える総合情報発信誌

21世紀に入り、企業・官公庁・コミュニティ・家庭など社会のあらゆる領域がこれまで経験したことのない大きな変化に直面しており、変革の時代を生き抜くための指針が強く求められています。
NRIグループの総合情報発信誌『知的資産創造』は、知的資産創造活動を展開しているプロフェッショナルが執筆した時代のニーズに応えるタイムリーな情報をお届けしています。

※組織名、職名は掲載当時のものです。

発行時期 : 毎月20日発行
誌型   : A4変形版・80~100ページ

  • 当サイト上では、最新号から過去2ヶ月分までの新刊については、目次のみをご紹介しております。

2022年8月目次 (目次のみ)

本文は2022年10月公開

MESSAGE

  • リフレクション「内省」

特集 データ・ドリブン・ヘルスケアの実践的応用

  • インフラ化する次世代ヘルスケアへの期待
  • データヘルスが実現する健康増進と疾病重症化・介護予防の可能性
  • 次世代ヘルスケア・システムがもたらす個別化ウェルネスサービスの社会実装に向けて
  • 地域資源を俯瞰したリージョナルヘルスケアアクセスのあるべき姿
  • 医療機関を狙ったセキュリティインシデント事例と求められるセキュリティ対応
  • 医療機器メーカーの海外進出とデジタルヘルスケアサービス事業者に求められるサイバーセキュリティ対応

シリーズ 営業受難時代の価値共創機能

  • 第4回 販売プロセスからカスタマージャーニーへ

GLOBAL VIEW

  • タイ非居住者バーツ債

CHINA FINANCIAL OUTLOOK

  • 金融機関の破綻に備える中国

2022年7月目次 (目次のみ)

本文は2022年9月公開

MESSAGE

  • 平時と有事

特集 2030年の障がい者雇用

  • 社会的価値を創り出す人的資源としての潜在力と将来
  • 定点調査から見えてきた障がい者マネジメント
  • 2030年の社会潮流変化と障がい者雇用の姿
  • 2030年の障がい者マネジメント実現に向けて

シリーズ 営業受難時代の価値共創機能

  • 第3回 売り切りからリカーリングへ

NAVIGATION & SOLUTION

  • ナレッジマネジメント2.0で実現する企業力向上

GLOBAL VIEW

  • ベトナム社債制度

最新の知的資産創造

  • MESSAGE

    非常時のテレワーク、日常のテレワーク

    研究理事
    コンサルティング事業本部副本部長
    桑津 浩太郎

    コロナ禍がもたらした社会変化のうち最も大きなものの一つは、テレワークの普及であろう。さまざまな調査結果から、この三年間で大手企業での導入はかなりの水準に達しており、とりわけ通信やIT、出版などの業種では積極的である。このように、業種差こそあれテレワークは身の回りにありふれたものとなっているといえよう。特に日本においては、女性のテレワークに対する肯定的な見方が男性のそれを上回っている。これは家事、子育てといった負荷が相対的に重い女性層にメリットがより高く評価されたためと推測される。

  • 特集 社会のデジタル化により変わるシニア世代の就業意識と行動

    シニア世代のデジタル化に関する意識・行動と課題

    NRI社会情報システム 代表取締役社長 小松 隆

    1. 社会のデジタル化に対する期待と不安
    2. マイナンバーカード普及の現状と課題
    3. 情報源の多様化とSNSの普及
    4. スマートフォン活用の現状と課題
    5. キャッシュレス決済の利用状況と課題
    6. デジタル化の先にある「幸福になること」

  • 特集 社会のデジタル化により変わるシニア世代の就業意識と行動

    アフターコロナ時代に向けたシニア世代の意識・行動と今後の就労拡大に向けた提言

    NRI社会情報システム シニアコンサルタント 高田 伸朗

    1. コロナ禍がシニア世代に与えた影響
    2. 70歳雇用延長制度の開始に伴うシニア世代の働き方変化
    3. 配偶者は相手の就労をどのように考えているか
    4. シニア世代の就労促進に向けた提言

  • シリーズ 営業受難時代の価値共創機能

    第2回 販売から需要創造へ

    フェロー 青嶋 稔

    1. 販売活動の限界
    2. 先進事例
    3. 需要創造に向けて

  • GLOBAL VIEW カンボジア

    カンボジア国債制度(下)

    サステナビリティ事業コンサルティング部 プリンシパル 水野 兼悟

    カンボジア政府は22年中に、計1.2兆リエル(約360億円)の国債発行を予定している。同国にとって16年ぶりの国債発行であり、機会と課題が混在している。

定期購読

発行時期
毎月20日発行
誌型
A4変形版・80~100ページ
購読形態
年間予約購読制
年間購読代金
10,450円(年12回発行 送料・消費税を含む)
発行元
株式会社野村総合研究所 コーポレートコミュニケーション部

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