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NRI トップ ナレッジ・インサイト 刊行物 知的資産創造

刊行物

知的資産創造

知的資産創造活動を展開しているプロフェッショナルが執筆した時代のニーズに応える総合情報発信誌

21世紀に入り、企業・官公庁・コミュニティ・家庭など社会のあらゆる領域がこれまで経験したことのない大きな変化に直面しており、変革の時代を生き抜くための指針が強く求められています。
NRIグループの総合情報発信誌『知的資産創造』は、知的資産創造活動を展開しているプロフェッショナルが執筆した時代のニーズに応えるタイムリーな情報をお届けしています。

※組織名、職名は掲載当時のものです。

発行時期 : 毎月20日発行
誌型   : A4変形版・80~100ページ

  • 当サイト上では、最新号から過去2ヶ月分までの新刊については、目次のみをご紹介しております。

2022年1月目次 (目次のみ)

本文は2022年3月公開

MESSAGE

  • 「ITの地産地消」による地方経済の活性化

特集 「NRI未来創発フォーラム2021」よりデジタルが拓くポストコロナの未来像

  • 基調講演「ポストコロナの未来と日本企業の戦略」
  • 特別座談会「持続可能な社会の実現に向けたデジタルの役割」

シリーズ 企業価値を向上させる日本企業経営のあり方

  • 第8回 デジタル化対応力の弱さ

シリーズ 新型コロナウイルスワクチン接種の混乱から見えたわが国の防疫体制確保・ワクチン政策が向かうその先

  • 第2回 新型コロナウイルス感染症対策において乱立したITに見る課題の本質

2021年12月目次 (目次のみ)

本文は2022年2月公開

MESSAGE

  • ポストコロナの新しい働き方

特集 非財務データ活用による経営・オペレーションのインテリジェンス強化

  • 非財務指標を活用した経営の高度化
  • 経営インテリジェンス2.0
  • 「デジタル戦略マップ」による先回り経営の実現
  • 本社が具備するべきダイナミック・ケイパビリティ
  • インテリジェンス企業の経営計画のあり方

シリーズ 企業価値を向上させる日本企業経営のあり方

  • 第7回 PL中心経営からの脱却

シリーズ 新型コロナウイルスワクチン接種の混乱から見えたわが国の防疫体制確保・ワクチン政策が向かうその先

  • 序章 国家プロジェクトから見えた教訓と防疫における有事対応の要諦
  • 第1回 ワクチン接種体制の構築が露呈した感染症対策における体制の不備と具備すべき要件

最新の知的資産創造

  • MESSAGE

    社会課題と向き合う

    執行役員
    システムコンサルティング事業本部
    副本部長 郡司 浩太郎

    この夏は、コロナ禍での東京オリンピック・パラリンピック開催という特殊な状況下で、政治・経済・社会のありようを考えさせられた。
    2020年10月の臨時国会における菅首相の「2050年カーボンニュートラル宣言」を契機に、産業界を挙げてさまざまな環境・エネルギー関連対策に日常的に取り組むようになった。ヴァリューズの調査によると、カーボンニュートラルという語句はこの1年で検索数がほぼ13倍に増加しているという。21年度の大手上場企業の中期経営計画や事業戦略の要素には、必ずSDGsやカーボン対応の論点が取り上げられていることからも分かるように、今後の成長戦略の骨格を構成するアジェンダであることは間違いない。

  • 特集 新たな発想が拓くDXの地平

    DXの進展とリスキリング

    ITマネジメントコンサルティング部長 松延 智彦

    経済産業省が作成した「DXレポート2(中間とりまとめ)」(2020年12月)によると、95%の日本企業はDX(デジタルトランスフォーメーション)に全く取り組んでいないか、一部部門で取り組み始めた段階であると報告されている。コロナ禍を受け、DXが進展したといわれている中、実態としては一部の企業でリモートワークや非対面チャネルを整備するという程度の取り組みにとどまっているように推察される。

  • 特集 新たな発想が拓くDXの地平

    デジタルが鍵を握る社会価値のビジネス化

    YHプロジェクト部長 上席システムコンサルタント 相澤 晶子

    1. 企業に対して高まる社会価値創出の要請
    2. デジタルを活用して社会価値ビジネスを実現している事例
    3. 社会価値ビジネス創出のための3つの戦略
    4. 我々は何をすべきか

  • 特集 新たな発想が拓くDXの地平

    アーキテクチャー視点から読み解くデータ活用の温故知新

    ITアーキテクチャーコンサルティング部 上席ITアーキテクト 下田 崇嗣

    1. データドリブン経営に不可欠なデータアーキテクチャー
    2. データアーキテクチャーの再定義による成長企業の取り組み
    3. データアーキテクチャーと向き合う3つのポイント
    4. データ活用の温故知新

  • シリーズ 企業価値を向上させる日本企業経営のあり方

    第6回 生産性向上のための人材流動性の向上

    フェロー 青嶋 稔

    1. 日本企業における生産性の問題と流動化の必要性
    2. 先進事例
    3. 生産性向上のための人材可視化と人材流動化

  • NAVIGATION & SOLUTION

    デジタル化で変化する物流・マテハンのあり方とフィジカルインターネット

    グローバル製造業コンサルティング部 コンサルタント 岩﨑 はるな

    グローバル製造業コンサルティング部 主任コンサルタント 小宮 昌人

    グローバル製造業コンサルティング部 コンサルタント 林原 広実

    グローバル製造業コンサルティング部 コンサルタント 山本 隆史

    グローバル製造業コンサルティング部 コンサルタント 安森 衣音

    1. フィジカルインターネットのインパクト
    2. 変わる物流業界
    3. フレキシブルな倉庫オペレーション
    4. スタートアップが牽引する物流のロボット化
    5. 配送・ラストワンマイル
    6. 日本の物流業界への提言

  • NAVIGATION & SOLUTION

    プロテインクライシスがもたらす食品業界の地殻変動

    ヘルスケア・サービスコンサルティング部 主任コンサルタント 中村 龍樹

    グローバル製造業コンサルティング部 主任コンサルタント 吉竹 恒

    グローバル製造業コンサルティング部 コンサルタント 森 衣里子

    グローバル製造業コンサルティング部 コンサルタント 伊藤 瑛子

    1. 代替タンパク質に対する社会的要請の高まり
    2. 激化する代替タンパク質業界における覇権争い
    3. 食品業界および周辺産業にとってのビジネスチャンス

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発行時期
毎月20日発行
誌型
A4変形版・80~100ページ
購読形態
年間予約購読制
年間購読代金
10,450円(年12回発行 送料・消費税を含む)
発行元
株式会社野村総合研究所 コーポレートコミュニケーション部

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