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NRI トップ ナレッジ・インサイト 刊行物 知的資産創造

刊行物

知的資産創造

知的資産創造活動を展開しているプロフェッショナルが執筆した時代のニーズに応える総合情報発信誌

21世紀に入り、企業・官公庁・コミュニティ・家庭など社会のあらゆる領域がこれまで経験したことのない大きな変化に直面しており、変革の時代を生き抜くための指針が強く求められています。
NRIグループの総合情報発信誌『知的資産創造』は、知的資産創造活動を展開しているプロフェッショナルが執筆した時代のニーズに応えるタイムリーな情報をお届けしています。

※組織名、職名は掲載当時のものです。

発行時期　：　毎月20日発行
誌型　　　：　A4変形版・80～100ページ

  • 当サイト上では、最新号から過去2ヶ月分までの新刊については、目次のみをご紹介しております。

2024年7月目次　（目次のみ）

本文は2024年9月公開

MESSAGE

  • トレードオフより両立を

特集　web3再考　あらためて考える革新のポテンシャル

  • web3は死んだのか？
  • web3時代に日本企業・政府は何をすべきか
  • トークンエコノミーの実現と普及に向けた展望と課題
  • web3がもたらすコンテンツ業界の変化と求められる対応

シリーズ　価値創造のためのイノベーションの再考

  • 第2回　企業理念とリーダーシップ

GLOBAL VIEW

  • ソフトパワーが及ぼすブランドイメージ・経済への影響

2024年6月目次　（目次のみ）

本文は2024年8月公開

MESSAGE

  • AI時代における企業の器

特集　デジタルトランスフォーメーションが導く、産業と金融の融合

  • 産業と金融は、さらなる融合のフェーズへ
  • 事業会社の金融サービスへの取り組み
  • 金融機関の非金融サービスへの取り組み
  • DXビジョン・ロードマップ策定の要諦
  • 金融業界の先進事例から紐解く

シリーズ　価値創造のためのイノベーションの再考

  • 第1回　なぜ、日本企業にイノベーションが必要か

CHINA FINANCIAL OUTLOOK

  • 気候ファイナンスの促進に向けた中国の取り組み

最新の知的資産創造

  • MESSAGE

    DX推進における経営者の役割

    常務執行役員
    コンサルティング事業本部長     森沢 伊智郎

    野村総合研究所（NRI）コンサルティング事業本部では、年間1500本を超えるプロジェクトを受注し、その4割以上をDX関連が占めている。さらに、引き合いやプロジェクト化しない相談も多く、国内企業が展開しているDXの趨勢をある程度俯瞰的に把握できる立場にある。その経験を基にDXの難易度を評価すると、乱暴ではあるが「極めて難しい」と言わざるを得ないのが実情である。

  • 特集　生成AI時代における企業変革

    生成AI時代における企業変革のカギ

    システムコンサルティング事業本部 シニアチーフコンサルタント 松延 智彦

    近年、生成AIの急速な進化と活用に関する報道がメディアで頻繁に取り上げられている。本特集の第二論考「生成AIが与えるIT戦略へのインパクト」では、情報システムの企画・開発・保守・運用といった業務への生成AIの適用可能性について論じる。これらの業務領域では、生成AIの活用が特に有望視されている。すでにIT関連企業を中心に、ソースコードの自動生成やテストケースの作成、設計書が存在しないレガシーシステムの解析など、さまざまな試行錯誤が行われている。

  • 特集　生成AI時代における企業変革

    デジタル変革による企業価値向上に向けて

    産業ITコンサルティング一部 SCMグループマネージャー 宮田 知明

    サービスデザインコンサルティング部 シニアデータサイエンティスト 廣田 壮一郎

    産業ITコンサルティング一部 シニアシステムコンサルタント 梅本 衛

    1. DXによって日本企業の企業価値は向上したのか
    2. デジタルトップはDXにどのように向き合うべきか
    3. デジタルトップに期待される熱き心
    4. DXを企業価値につなげるために

  • 特集　生成AI時代における企業変革

    生成AIが与えるIT戦略へのインパクト

    TMXコンサルティング部 GM 矢倉 健一郎

    1. 生成AIの現状
    2. 生成AIのIT関連業務へのインパクト
    3. 生成AIがITアーキテクチャへ与えるインパクト
    4. IT戦略へのインパクト
    5. まとめ

  • NAVIGATION & SOLUTION

    デジタル社会における給付事業のあり方

    社会システムコンサルティング部 シニアコンサルタント 島村 安俊

    1. はじめに
    2. 自治体マイナポイント事業とは
    3. 先行事例
    4. 自治体が目指すべき給付事業の未来像
    5. 給付事業のデジタル化に向けたポイント
    6. 給付事業のデジタル化を支援する民間サービス
    7. おわりに

定期購読

発行時期
毎月20日発行
誌型
A4変形版・80～100ページ
購読形態
年間予約購読制
年間購読代金
10,450円（年12回発行　送料・消費税を含む）
発行元
株式会社野村総合研究所　コーポレートコミュニケーション部

※年間定期購読以外に、丸善・丸の内本店、日本橋店にて販売しております。
丸善・本店では、1部あたり1,045円（税込）で販売。最新号から過去1年間分のバックナンバーも取り揃えています。日本橋店では、最新号のみ販売しています。

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NRIフィナンシャル・グラフィックス
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Mail : chiteki-dokusha@nri.co.jp
Tel：03-5789-8251（平日9:30～17:00）　Fax：03-5789-8254

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