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NRI トップ ナレッジ・インサイト 刊行物 知的資産創造

刊行物

知的資産創造

知的資産創造活動を展開しているプロフェッショナルが執筆した時代のニーズに応える総合情報発信誌

21世紀に入り、企業・官公庁・コミュニティ・家庭など社会のあらゆる領域がこれまで経験したことのない大きな変化に直面しており、変革の時代を生き抜くための指針が強く求められています。
NRIグループの総合情報発信誌『知的資産創造』は、知的資産創造活動を展開しているプロフェッショナルが執筆した時代のニーズに応えるタイムリーな情報をお届けしています。

※組織名、職名は掲載当時のものです。

発行時期 : 毎月20日発行
誌型   : A4変形版・80~100ページ

  • 当サイト上では、最新号から過去2ヶ月分までの新刊については、目次のみをご紹介しております。

2020年12月目次 (目次のみ)

本文は2021年2月公開

MESSAGE

  • アフターコロナの先に豊かな社会を

特集 サーキュラーエコノミー

  • サーキュラーエコノミー変革のための社会基盤DX
  • サーキュラーエコノミーのインパクトと日本企業の方向性
  • サーキュラーエコノミー変革における静脈産業の展望

シリーズ デジタル時代のリカーリングビジネス構築

  • 第9回 リカーリング事業構築のための経営基盤

シリーズ 第4次産業革命で変わる企業戦略と日本企業逆転のシナリオ

  • 第4回 第4次産業革命・デジタル化によるオープンイノベーションの「日常化」と、デジタルテストベッド・実証型デモファクトリーのトレンド

NAVIGATION & SOLUTION

  • 交通・モビリティのDXと将来像
  • デンマークの病院におけるIoTによる位置情報システムの統合的運用の試み
  • 非遺伝子組み換え作物の新たな調達候補国ロシアの可能性と課題

NY FINANCIAL OUTLOOK

  • 欧米アセットサービサーにおける最近のAI活用の取り組み
  • 2020年新春~12月号の内容

2020年11月目次 (目次のみ)

本文は2021年1月公開

MESSAGE

  • 経営者としてのコミュニケーション戦略

特集 ポストコロナのデジタル投資

  • ポストコロナ時代のオフィスのデジタル変革
  • コロナ禍を受けてCIOがとるべき施策
  • ポストコロナ時代に向けた国・地方自治体のデジタル近未来

シリーズ デジタル時代のリカーリングビジネス構築

  • 第8回 自動車業界における構築事例と示唆

シリーズ 第4次産業革命で変わる企業戦略と日本企業逆転のシナリオ

  • 第3回 インダストリー4.0を支えるラインビルダー・生産設備SIerと日本のモノづくり生産技術の外販化ポテンシャル

NAVIGATION & SOLUTION:

  • 医療保険財政の健全化と医薬品産業の持続的成長の均衡の行方(下)
  • 70歳雇用延長制度を見据えたポスト団塊世代の新しい働き方

CHINA FINANCIAL OUTLOOK

  • 中国の資産管理業務の規範化過渡期を1年間延長

最新の知的資産創造

  • MESSAGE

    経営者としてのコミュニケーション戦略

    執行役員 コンサルティング事業本部 副本部長 森沢 伊智郎

    自らの存在意義=パーパス(Purpose)を重視する経営が大きな潮流となっている。
    自社のコアコンピタンスを再検証し、社会という第三者視点から自社の存在意義を規定するパーパスは、企業の原点を明確化し、現在のような不透明な経営環境下で意思決定を行う際の羅針盤となる。また、世界的に社会貢献への意識が高まる中で、報酬やキャリアの獲得などとともに働く企業を選択する重要な理由の一つとなる。

  • 特集 ポストコロナのデジタル投資

    ポストコロナ時代のオフィスのデジタル変革

    IT基盤技術戦略室 上級研究員 亀津 敦

    1. コロナ禍がもたらしたオフィス変革
    2. 職場復帰時期のデジタル施策
    3. ウィズコロナ時代のオフィスの最適化
    4. ポストコロナ時代の「魅力あるオフィス」への転換に向けて

  • 特集 ポストコロナのデジタル投資

    コロナ禍を受けてCIOがとるべき施策

    ITマネジメントコンサルティング部 上級システムコンサルタント 塩田 郁実

    ITマネジメントコンサルティング部 主任システムコンサルタント 高木 大輔

    1. コロナ禍で日本企業の業績は大幅に悪化
    2. コロナ禍にあっても企業のIT・デジタル投資意欲は比較的旺盛
    3. 企業が重視しているIT・デジタル投資の領域
    4. 将来起こり得る未曾有の危機に備えた事業継続・災害復旧計画が必要
    5. IT・デジタル戦略上の優先度
    6. 次の打ち手に向けた取り組みも加速すべき
    7. 次の打ち手を素早く実現するための事前準備

  • 特集 ポストコロナのデジタル投資

    ポストコロナ時代に向けた国・地方自治体のデジタル近未来

    社会システムコンサルティング部 ソーシャルデザイングループマネージャー 上席コンサルタント 水石 仁

    社会システムコンサルティング部 コンサルタント 大江 秀明

    NRI India Senior Manager 羅 俊明

    NRI India Senior Consultant 高橋 英介

    NRI India Senior Associate Consultant スカンヤ・パティル

    1. 各国の対応に見るCOVID-19対応の教訓
    2. 国内COVID-19関連施策に対する市民の声
    3. ポストコロナ時代に向けた対応の方向性と萌芽事例
    4. 国・地方自治体のデジタル化の推進に向けて

  • シリーズ デジタル時代のリカーリングビジネス構築

    第8回 自動車業界における構築事例と示唆

    コンサルティング事業本部 シニアパートナー 青嶋 稔

    コンサルティング事業本部 上級コンサルタント 下 寛和

    NRIアメリカ Research and Consulting Division Senior Manager 藤田 誠人

    1. 自動車業界が直面する経営課題
    2. リカーリングビジネスの動向
    3. リカーリングモデル構築に向けて

  • シリーズ 第4次産業革命で変わる企業戦略と日本企業逆転のシナリオ

    第3回 インダストリー4.0を支えるラインビルダー・生産設備SIerと日本のモノづくり生産技術の外販化ポテンシャル

    グローバル製造業コンサルティング部 主任コンサルタント 小宮 昌人

    グローバル製造業コンサルティング部 コンサルタント 土生 善昭

    1. 製造業のデジタル化とラインビルダーの役割
    2. ラインビルダーの事業構造・強み
    3. 新規参入企業・新興国企業のラインビルダーを活用した生産技術標準化・キャッチアップの動向
    4. 日本企業の生産技術の「外部」の視点を持つ必要性と、コア・非コア工程の振り分けの必要性
    5. 日本製造業の屋台骨としてのラインビルダー・ロボットSIerと産業政策
    6. 日本企業・政府としてのラインビルダー・ロボットSIerを通じた製造業強化に向けたアプローチ
    7. 結び

  • NAVIGATION & SOLUTION

    医療保険財政の健全化と医薬品産業の持続的成長の均衡の行方(下)

    グローバル製造業コンサルティング部 ヘルスケアグループ 主任コンサルタント 横内 瑛

    グローバル製造業コンサルティング部 ヘルスケアグループ プリンシパル 若林 城将

    グローバル製造業コンサルティング部 ヘルスケアグループ コンサルタント 下松 未季

    グローバル製造業コンサルティング部 ヘルスケアグループ コンサルタント 神戸 はるか

    ICTメディア・サービス産業コンサルティング部 コンシューマーマーケティンググループ コンサルタント 清水 颯己

    1. 医薬品産業の現状と課題
    2. 医薬品政策上のこれまでの課題と考え得る対応策
    3. 医薬品産業の持続的な成長可能性の模索
    4. 医薬品産業の持続可能性を高める施策方向性の予備的検討

  • NAVIGATION & SOLUTION

    70歳雇用延長制度を見据えたポスト団塊世代の新しい働き方

    NRI社会情報システム 代表取締役社長 小松 隆

    NRI社会情報システム シニアコンサルタント 高田 伸朗

    1. 人生100年時代の到来と増加する高齢者就労
    2. 65歳から多様化する就労形態
    3. 高齢法改正に伴う70歳雇用延長とその影響
    4. 高まるシニア世代の兼業ニーズ
    5. 潜在的求職者の存在と女性シニアが秘める就労ポテンシャル
    6. 日本のシニアのデジタルリテラシーと就労に及ぼす好影響
    7. シニア世代の就労拡大とシビックテック
    8. 終わりに

定期購読

発行時期
毎月20日発行
誌型
A4変形版・80~100ページ
購読形態
年間予約購読制
年間購読代金
9,500円+消費税(年12回発行 送料含む)
発行元
株式会社野村総合研究所 コーポレートコミュニケーション部

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