CONTENTS

1. 製薬企業が情報提供のあり方を変えなければならない理由
2. 情報提供におけるデジタル化の論点
3. オムニチャネル型情報提供の構築
4. 新たな情報提供の実現に向けて

1. 国内の製薬企業にとって、従来のMRなどの営業リソースを維持し、従来通りの医師への情報提供を続けていくことが難しくなっている。製薬企業は、営業活動の生産性をこれまで以上に高め、MRがこれまで提供してきた価値を今一度見直し、医師以外のステークホルダーへの情報提供を強化しなければならない。これはMR個人の能力に依存して対応できるものではない。
2. 情報提供におけるデジタルツールの活用が近年盛んになってきた。今後、製薬企業がデ ジタルツールを活用した情報提供を行う上で、個々の医師の理解を今まで以上に高めることが重要である。医師を理解するためのKey Questionは「どの医師が、どの程度デ ジタルによる情報提供を許容するか」である。
3. 製薬企業の情報提供の新しい姿として、従来の「マルチチャネル」型から、MR・ MSL・デジタルといった複数のチャネルを連携させる「オムニチャネル」型への転換が求められる。オムニチャネル型情報提供は、セグメントごとの医療従事者の課題やチャネルの位置づけを整理し、各チャネルの役割を最適化しながら戦略・施策に落とし込むプラットフォームである。こうした情報提供の新しい形は、医療従事者に対しては情報提供の質の向上および迅速化につながり、製薬企業との信頼関係の強化につながる。同時に、製薬企業が近年抱える課題である、MRなどの人的リソースの最適化、プロモー ション活動の区別化、に対して解決の糸口となる。

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執筆者情報

• 

  工藤 寛長

  消費サービス・ヘルスケアコンサルティング部

  主任コンサルタント

• 

  須川 史啓

  消費サービス・ヘルスケアコンサルティング部

  副主任コンサルタント

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。