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知的資産創造 2019年2月号

特集 素材産業のデジタルトランスフォーメーション

デジタル技術を活用したものづくり改革

機能軸のデジタル化

2019/02/20

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CONTENTS

  1. 日本の素材産業におけるものづくり改革の必要性と課題
  2. デジタル技術を活用したものづくり改革とその事例
  3. デジタル技術を活用したものづくり改革検討の進め方
  4. デジタル技術活用の検討を進める上での要諦

要約

  1. 日本の素材産業が誇ってきた革新的な化学品・素材の研究開発と、安定・効率的操業といった「ものづくり」の力が、喪失のリスクにさらされている。業界各社はこのリスクを認識してはいるものの、対応にかかる工数や投資の捻出に逡巡し、対応できていないのが現状である。
  2. 人工知能(AI)やIoT(Internet of Things:モノのインターネット)をはじめとするデジタル技術は、これらの問題を解決し得る。日本の素材産業は、デジタル技術を用いた定性的なプロセス・設備状態のモデル化、膨大なベテラン従業員のノウハウの効率的な形式知化、研究開発におけるマーケティング・探索のデジタル化といった、これまでの強みだった部分を活かし、また弱みをカバーするデジタル化を志向し、海外勢との差別化を図っていくべきである。
  3. デジタル技術活用の検討では、一足飛びにデジタル活用を目指すのではなく、①現状分析→②課題化・解決策立案→③デジタル活用選定→④デジタル設計・導入、という流れを踏むことを提案する。
  4. デジタル技術活用の検討を進めるにあたっては、①課題化から取り組む、②スモールスタートでPDCAを回す、③人材の育成を進める、④トップがコミットする、という4点が重要である。

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執筆者情報

藤田 亮恭

グローバル製造業コンサルティング部

上級コンサルタント

平野 裕基

グローバル製造業コンサルティング部

主任コンサルタント

深尾 七恵

グローバル製造業コンサルティング部

主任コンサルタント

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