CONTENTS

1. 日本の素材メーカーの事業課題とデジタル化
2. 事業軸のデジタル化の要諦と先行事例
3. 事業軸のデジタル化の課題と対策
4. 日本の素材メーカーのデジタルトランスフォーメーションに向けて

要約

1. デジタル技術の活用による事業単位での価値創造や差別性向上を目指す変革を「事業軸のデジタル化」と定義する。
2. 事業軸のデジタル化は、サプライチェーンのデジタル化と、サービスのデジタル化に分類することができる。
3. サプライチェーンのデジタル化は、調達・生産・販売計画や在庫の動的最適化、多拠点連携、小口顧客（ロングテール顧客）へのダイレクト営業が主な機能である。これらはグローバル化と多拠点連携が進む汎用素材分野、およびロングテール顧客の獲得が重要となる機能素材分野で有効となる。
4. サービスのデジタル化は、昨今素材業界で進展しているモノ＋サービス型のビジネスモデルにおいて、モノやサービスの価値を可視化する機能を提供することであり、顧客のスイッチング障壁低減による販売機会増、課金モデル変更による収益性向上、などの効果を期待できる。
5. 事業軸のデジタル化、さらにはその先のデジタルトランスフォーメーション（DX）の実現に向けた諸問題を解決し、迅速な変革を遂げるためにはデジタル推進組織の設置が有効である。
6. デジタル化は素材メーカーの競争力・価値創出力を高めるポテンシャルを有し、世界各国の企業が取り組んでいる。デジタル活用の経験と、デジタル資産の蓄積が進み、デジタル活用の有効性がさらに発展する将来に備え、日本企業は今からDXに着手すべきである。

執筆者情報

• 

  中島 崇文

  グローバル製造業コンサルティング部　素材・MedTech産業グループ

  マネージャー

• 

  工藤 寛長

  グローバル製造業コンサルティング部

  主任コンサルタント

• 

  中原 美恵

  グローバル製造業コンサルティング部

  主任コンサルタント

• 

  松本 拓也

  グローバル製造業コンサルティング部

  コンサルタント

• 

  矢島 慎也

  グローバル製造業コンサルティング部

  コンサルタント

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。