CONTENTS

1. 中長期経営計画の検討フレームワークと改革の重点ポイント
2. ビジョンの策定方法
3. 融合領域での新規事業の立ち上げに向けて
4. 経営資源の重点投資を行う仕組み
5. 不易流行

要約

1. 日本の製造業は、過去、事業部ごとの改善改良型的な対応で成功してきた。しかし、外部環境が激変する大変革時代においては限界がある。今後、コーポレート主導での改革が必要となっていく。
2. 変革を進めるに際して、注力する方向性を示した新ビジョンに基づいた中長期経営計画の重要性が高まっている。激変する環境下では、自社の意思で変化できる自社の強みの源泉を再定義することにより事業領域を見直し、経営の仕組みを新たに構築することが重要となる。
3. 今後成長する事業機会は、既存事業の周辺に存在し、事業部では対応しづらいことから、コーポレートが中心となり、部門横断的な推進チーム構築の導入が望ましい。この推進チームには、マーケッタ、トランスレータ、プロモータの3つの機能連携が必要となる。対象と産業タイプによって機能連携の仕方は異なるが、すべての場合でプロモータ機能が鍵となる。
4. 変化の激しい分野で事業機会を獲得するには、コーポレート主導で融合領域における新規事業や既存事業に優先順位を付け、迅速に重点的に経営資源を配分する仕組みが必要となる。特にコーポレートとして独自に判断することが可能となる情報収集の仕組み構築が課題となる。

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執筆者情報

• 

  中川 隆之

  グローバル製造業コンサルティング部

  上席コンサルタント

• 

  沓掛 毅

  グローバル製造業コンサルティング部

  上級コンサルタント

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。