新型コロナウィルスの影響は社会の隅々にまで及び、本来はオリンピックイヤーであるはずの2020年は、違う意味で日本社会の分岐点として記憶される可能性が高い。今回、筆者は働き方改革の一つである「テレワーク」を取り上げたい。

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執筆者情報

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  清水 康次

  執行役員

  NRIデジタル取締役

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