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シリーズ 企業価値を向上させる日本企業経営のあり方

第3回 変化対応力を高めるレジリエンス経営(前編)

2021年8月号

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CONTENTS

  1. 日本企業の変化対応力の弱さ
  2. 先進企業事例
  3. レジリエンス経営の実現に向けて(後編)

要約

  1. 日本企業は変化対応力が弱い。過去の成功体験に強く依存しているため、VUCA(Volatility、Uncertainty、Complexity、Ambiguity)と呼ばれる環境変化が激しい現在においては、環境変化への対応力に大きな課題がある。日本企業に変化対応力のない理由として、①経路依存性の強さ、②同質性に基づく組織マネジメント、③現状の積み上げに基づく中期経営計画、④PDCAの弊害、⑤変化に対応できない中間管理職、が挙げられる。
  2. 変化対応力を強めている先進企業の事例として、①ユニ・チャームのシナリオプランニングとOODA-Loop、②キリンホールディングスのダイバーシティ経営と未来シナリオ(ここまで前編)、(ここから後編)③サントリーホールディングスのダイバーシティ経営、④サイボウズの自立分散型組織、について述べる。
  3. (後編)レジリエンス経営を高めるには、①ダイバーシティ&インクルージョンの推進、②シナリオプランニングによるメガトレンドの構築、③OODALoopによる変化への対応力の増強、④自立分散型組織の構築、が考えられる。

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