この夏は、コロナ禍での東京オリンピック・パラリンピック開催という特殊な状況下で、政治・経済・社会のありようを考えさせられた。
2020年10月の臨時国会における菅首相の「2050年カーボンニュートラル宣言」を契機に、産業界を挙げてさまざまな環境・エネルギー関連対策に日常的に取り組むようになった。ヴァリューズの調査によると、カーボンニュートラルという語句はこの1年で検索数がほぼ13倍に増加しているという。21年度の大手上場企業の中期経営計画や事業戦略の要素には、必ずSDGsやカーボン対応の論点が取り上げられていることからも分かるように、今後の成長戦略の骨格を構成するアジェンダであることは間違いない。

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執筆者情報

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  郡司 浩太郎

  執行役員
  システムコンサルティング事業本部

  副本部長

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。