CONTENTS

1. DXによって日本企業の企業価値は向上したのか
2. デジタルトップはDXにどのように向き合うべきか
3. デジタルトップに期待される熱き心
4. DXを企業価値につなげるために

要約

1. 企業における企業価値の向上とDXに対する取り組みとの関係性を分析すると、DXに積極的な企業が必ずしも高い企業価値を持つわけではないことが明らかになった。具体的な取り組みとして、DX推進組織の有無やDX投資額の大小が企業価値に差を生み、CDO役職の設置は企業価値に差をもたらしていないように見受けられる。DXによる企業価値向上は一部の業界や企業で確認できるが、多くの企業では成果に結びついていない現状がある。
2. DXの成功には、「正しくやる」と「本気でやる」の両面が重要である。社員が本気で取り組むことが難しい環境においては、DXの成果に結びつきにくい。現場で見られる失敗の要因は、「大義の欠如」「人選の失敗」「活力の空転」の3つに集約される。大義の欠如はDXの目的が不明確であること、人選の失敗は推進体制の曖昧さ、活力の空転は実行責任者や志を持つ人間の心が折れる社内環境、などが原因である。これらを克服するには、デジタルトップの「本気でやる」取り組みがカギとなる。
3. DXの成功にはデジタルトップの姿勢が重要である。大胆かつ長期的な視点で攻めの姿勢を示し、社員にその姿を見せつける必要がある。このようなデジタルトップの熱意が、DX推進において「正しくやる」と「本気でやる」ことを可能にし、結果として企業価値の向上につながる。

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執筆者情報

• 

  宮田 知明

  産業ITコンサルティング一部

  SCMグループマネージャー

• 

  廣田 壮一郎

  サービスデザインコンサルティング部

  シニアデータサイエンティスト

• 

  梅本 衛

  産業ITコンサルティング一部

  シニアシステムコンサルタント

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。