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視点

ビッグデータがIT部門の仕事を変える

2017年10月号

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    ビッグデータが話題になり始めたのは2010年ごろである。しかしその定義は初めから明確ではなく、データの容量を目安にするのか、形式を重視するのか、立場によってもさまざまである。いずれにせよ、ビッグデータが注目される最大の理由は、総務省の「平成24年版情報通信白書」に書かれているように、「事業に役立つ知見を導出するためのデータ」だからである。実際に、米国のGoogle社やAmazon.com社などのデータ活用に基づくサービスの事例や、販売する機械にセンサーを取り付けてデータを収集する米国General Electric社や日本のコマツなどの成功事例がよく取り上げられている。そこから、データは宝の山で、データを集めて活用しさえすれば収益が上がるのではないかという漠然とした期待が膨れ上がったのではないだろうか。
    確かに、コンピュータの能力向上などもあってデータの活用自体は進んでいる。けれども、データ活用をビジネスモデルと結び付けた成功事例は期待されたほどには多くない。その理由は、データが必要に足りていないからである。

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執筆者情報

  • 嵯峨野 文彦

    常務執行役員
    システムコンサルティング事業本部長

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。

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