パブリッククラウドの発展には目覚ましいものがあり、インターネットを介して従量制のコンピューティングやストレージといったリソースを利用する基本的なサービスはもちろん、近年では、“機械学習モデルの構築”や“企業向けマーケティングの実現”といった多様なサービスが利用可能になってきている。
各企業におけるパブリッククラウド利用の悩みも、自社保有のIT資産との費用や非機能要件（可用性など）の比較から、多様なサービスが提供されているが故の機能要件の比較に変わってきているといえよう。一方で、情報セキュリティに係る危機意識の高まりとともに、個人情報などのデータを自社保有のIT資産に保持し続けたい、という要求も相変わらず強い。
こうした状況から、自社保有のIT資産と複数のパブリッククラウドを使い分けるマルチクラウド活用への流れは、自然なものになってきている。本稿では、本格的なマルチクラウドの活用に向けて、各企業で取り組むべきことについて整理してみたい。

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執筆者情報

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  渡辺 徹郎

  執行役員

  クラウドサービス事業本部長

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。