CONTENTS

1. 戦略コミュニケーションにおける問題点
2. 先行事例
3. 戦略コミュニケーション強化における方向性

要約

1. 日本企業は中長期的なビジョンを基にして戦略を策定すると同時に、その戦略を社内外のステークホルダーに正しく認識してもらうことが必要となる。しかしながら、こうした対応が十分ではない企業も多く見受けられる。たとえば、長期のビジョンは持っているがそれを社内外に伝え切れていない、もしくは着目したメガトレンドに対して自社のどのような強みを活用し、事業機会につなげようとしているかについての説明が十分に行われていないため、社内外に戦略が十分に浸透していない、というケースである。
2. 先行事例として、①大きく事業構造を変革し従業員への納得感を醸成したデュポン、②地域社会と一体で事業を行うリコー、③ステークホルダーズミーティングを開催するトヨタ自動車、を取り上げる。
3. 戦略コミュニケーション強化の方向性として、①各種ステークホルダーとのコミュニケーションの強化、②横断的施策としてのステークホルダーズミーティングの開催、について述べる。

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執筆者情報

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  青嶋 稔

  コンサルティング事業本部

  パートナー

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。