CONTENTS

1. 日本の素材産業におけるものづくり改革の必要性と課題
2. デジタル技術を活用したものづくり改革とその事例
3. デジタル技術を活用したものづくり改革検討の進め方
4. デジタル技術活用の検討を進める上での要諦

要約

1. 日本の素材産業が誇ってきた革新的な化学品・素材の研究開発と、安定・効率的操業といった「ものづくり」の力が、喪失のリスクにさらされている。業界各社はこのリスクを認識してはいるものの、対応にかかる工数や投資の捻出に逡巡し、対応できていないのが現状である。
2. 人工知能（AI）やIoT（Internet of Things：モノのインターネット）をはじめとするデジタル技術は、これらの問題を解決し得る。日本の素材産業は、デジタル技術を用いた定性的なプロセス・設備状態のモデル化、膨大なベテラン従業員のノウハウの効率的な形式知化、研究開発におけるマーケティング・探索のデジタル化といった、これまでの強みだった部分を活かし、また弱みをカバーするデジタル化を志向し、海外勢との差別化を図っていくべきである。
3. デジタル技術活用の検討では、一足飛びにデジタル活用を目指すのではなく、①現状分析→②課題化・解決策立案→③デジタル活用選定→④デジタル設計・導入、という流れを踏むことを提案する。
4. デジタル技術活用の検討を進めるにあたっては、①課題化から取り組む、②スモールスタートでPDCAを回す、③人材の育成を進める、④トップがコミットする、という4点が重要である。

執筆者情報

• 

  藤田 亮恭

  グローバル製造業コンサルティング部

  上級コンサルタント

• 

  平野 裕基

  グローバル製造業コンサルティング部

  主任コンサルタント

• 

  深尾 七恵

  グローバル製造業コンサルティング部

  主任コンサルタント

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。