CONTENTS

1. デジタル化推進における人材の問題
2. デジタル人材像とその育成・確保
3. デジタルリーダーの育成
4. 周辺組織のデジタルマインドシフト
5. 企業における取り組みへの示唆

要約

1. デジタル人材に関しては、「デジタル人材確保のための人事制度・育成」「既存部門との協力関係の構築」という2 つの問題が存在する。
2. 「デジタル人材の確保のための人事制度・育成」にあたっては、自社におけるデジタル人材像を明確化することとともに、育成・確保していくための制度を整備する必要がある。
3. 「既存部門との協力関係の構築」にあたっては、社内においてデジタル化の必要性の理解を深める活動とともに、自社のビジネス・業務を理解し、周囲を説得しながらデジタルプロジェクトを推進できるリーダーを育成していく必要がある。
4. ドイツの企業では、デジタル領域において自社人材を活かすための取り組みが進められており、具体的なデジタルリーダー確保に向けた仕組み作りや、デジタル化の理解を進める組織的な活動の事例が存在する。
5. 企業が今後、持続的にデジタルトランスフォーメーション（DX）を進めるためには、デジタルリーダー、デジタルメンバーの確保とともに、デジタルの裾野を広げる活動を並行して進めることが肝要である。

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執筆者情報

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  清水 一史

  金融ITコンサルティング部

  グループマネージャー

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。