コロナ禍を機に、経済・社会が大きく変わりつつある。この変化の多くは、過去からのトレンドが早送りされているものと、新たに変化の萌芽として出現してきたものとが混在していると感じる。
まず、非連続的ではなく加速化してきたものとして、デジタル技術を活用した多様なコミュニケーション手段の確立、在宅勤務や居住地近接型のワークスタイルの実現、遠隔医療やオンライン診療など多数存在している。ただし、これらの中には、古くからコンセプトが提示されてきたものの、これまで世の中のメインストリームにはならなかったものも少なくない。たとえば居住地近接型ワークスタイルは、バブル期にはサテライトオフィスの有効性が議論され、1991年には現在の日本テレワーク協会の前身である日本サテライトオフィス協会が設立されるなど大いに盛り上がったものの、その後、都心部に大規模オフィス供給が進み、業務機能の都心への一極集中が進展したため、当初想定していたような変化が実現しなかったことは周知のことである。

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執筆者情報

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  立松 博史

  常務執行役員

  コンサルティング事業担当

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。