CONTENTS

1. はじめに
2. 「日本型ニューロダイバーシティ」の先進事例
3. 「日本型ニューロダイバーシティ」の構想と推進のポイント
4. ニューロダイバーシティを支援する機関・団体
5. 最後に

要約

1. 前編（2021年3月号）では、ニューロダイバースな人材を活用することで、わが国の就労・産業面の課題解決に貢献できる余地があることを述べた。本稿（後編）では、日本企業での黎明的な取り組み事例と実践におけるポイントについて考察する。
2. 前編で紹介した海外企業と同様に、日本にもニューロダイバーシティに相当する取り組みを行う企業が生まれつつあり、それらはIT企業にとどまらず、製造業やサービス業にも展開し得る。
3. 障害者雇用をめぐる海外との違いなどを踏まえ、「日本型ニューロダイバーシティ」のあり方について考察した。日本型ニューロダイバーシティを推進するにあたっては、特例子会社や障害者雇用部門が企業内でリーダーシップを発揮し、発達障害者の新たな職域・働き方や支援のあり方について段階的に検証していくステップが求められる。
4. 日本ではニューロダイバーシティの支援企業が生まれつつあり、それらを有効に活用することで、効率の良い推進が可能となる。

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執筆者情報

• 

  高田 篤史

  グローバル製造業コンサルティング部　Medtech & Life Scienceグループ

  主任コンサルタント

• 

  松本 拓也

  グローバル製造業コンサルティング部　Medtech & Life Scienceグループ

  副主任コンサルタント

• 

  木島 百合香

  グローバル製造業コンサルティング部　Medtech & Life Scienceグループ

  コンサルタント

• 

  若林 城将

  グローバル製造業コンサルティング部　ヘルスケアグループ

  プリンシパル

• 

  足立 興治

  NRIみらい

  取締役会長

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。