CONTENTS

1. 製薬メーカーの近年の動向とペイシェントコミュニケーションの重要性
2. 製薬メーカーにおけるペイシェントコミュニケーションの難しさ
3. 製薬メーカーでのペイシェントコミュニケーションマネジメントのポイント

要約

1. 既存疾患に関する競争環境の熾烈化を背景に、従来、医師をコミュニケーションの主な対象としてきた製薬メーカーでは、①治療習慣として未確立の領域の開拓、②予防領域への進出、などこれまでの医療の枠を超えた領域への進出が見られており、製薬メーカーのペイシェントコミュニケーションの重要性が高まっている。
2. 一方で、製薬メーカーには、①一般消費者向けの宣伝の規制、それ故の②製薬メーカーの一般消費者向けマーケティング機能の弱さ、さらに③日本の一般消費者のナイーブなヘルスリテラシーなどの制約が存在し、消費財メーカーのように一般向けのコミュニケーションに自由に取り組めない現状がある。
3. 製薬メーカーが一定の制限下で、効果的なペイシェントコミュニケーションを推進するには、患者の生活ニーズを社会課題と紐づけることで、多くのステークホルダーを巻き込むことが重要である。それにより、製薬メーカー単独では実現できない社会全体での認識変化、行動変更を実現することができる。
4. 製薬メーカーでは、今後、未病や予防、予後の領域まで貢献度を広めようとする動きが活発化しており、こうした病院外の領域へのアプローチが増えるにつれて、より多様なステークホルダーを介した、新しいペイシェントコミュニケーションのあり方を講じる必要性が高まっている。

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執筆者情報

• 

  高田 篤史

  ヘルスケア・サービスコンサルティング部消費財グループ

  主任コンサルタント

• 

  田中 曜子

  ヘルスケア・サービスコンサルティング部消費財グループ

  コンサルタント

• 

  安原 美希

  ヘルスケア・サービスコンサルティング部ヘルスケアグループ

  コンサルタント

• 

  若林 城将

  ヘルスケア・サービスコンサルティング部消費財グループ

  グループマネージャー

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。