CONTENTS

1. カーボンニュートラル宣言によるBtoCマーケットの変化
2. 製品単位のカーボンフットプリント算定の取り組み
3. 国民のカーボンニュートラルへの感度と10年ロードマップの描き方
4. 環境配慮型製品のマーケット創出事例から読み解く消費者の変化
5. 脱炭素に向けて新たな消費を生み出す施策の方向性

要約

1. 2020年のカーボンニュートラル宣言で、BtoCを主戦場とする食品・飲料・日用品などの消費財メーカーも、サプライチェーンを通じて温室効果ガス排出量を把握し、取引先と協力した削減活動が求められるようになった。製品やサービス単位で集計し、インパクトを特定して削減施策に取り組む動きが進んでいる。
2. 製品単位のCO2排出量は、カーボンフットプリント（CFP）と表現される。アパレル、食品など、CFP開示が増えており、環境省も実証事業として事例の創出に注力している。
3. 一方で、CO2削減に寄与する製品を選ぶことが「かっこいい」「当たり前」という価値観の醸成と新たな市場創出が期待されている。野村総合研究所（NRI）は、消費者のターゲティングがカギになると考え、新しい製品やサービスへの感度と購買意識の関係をアンケートで検証した。
4. その結果、イノベーター理論における「イノベーター」の中には、環境配慮製品を購入時の判断材料とする人がいることが分かった。ライフステージに応じて価値観が変化し、子供がいる女性は気候変動への関心が高い傾向も見られた。
5. 本論では、この2つの消費者像の分析と、関心に刺さる商品カテゴリー事例を提示し、2050年に向けて消費財マーケットでCFPがもたらすマーケティング戦略の変化を論じる。

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執筆者情報

• 

  高藤 直子

  メドテックコンサルティング部

  チーフコンサルタント

• 

  成田 侑史

  ヘルスケア・サービスコンサルティング部

  コンサルタント

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。