CONTENTS

1. なぜ日本企業に人的資本経営が求められるのか（現状の課題）
2. スキル・エンゲージメントともに高い「高キャリア主体性人材」の重要性
3. 日本企業の今後の可能性

要約

1. 野村総合研究所（NRI）と早稲田大学の共同研究による「日英の人的資本経営とキャリア主体性に関する大企業調査」から、日本の人材は、ジョブ型雇用市場（今回の調査では英国）の人材と比較してエンゲージメントが低く、勉強するなどスキル向上の努力を行っていないことが明らかとなった。日本型雇用システムの下で、企業にも人材にも「キャリア主体性」を育むためのインセンティブ構造が欠如していたことが背景にあると考えられる。
2. 日本企業は、求める人材像をロイヤルティ（企業への忠誠心）は高いがキャリア形成に受動的なゼネラリスト人材から、スキルもエンゲージメントも高い「高キャリア主体性人材」へと転換することが求められる。スキル、エンゲージメントと合わせて人材の「キャリア主体性」を醸成することが、組織と人材の関係を変える人的資本強化のカギとなる。
3. 「キャリア主体性」回復のために求められるのは、内部労働市場の再構築である。人事部門は中央集権・ブラックボックス型の人事から、市場の番人へと役割を変えることが求められている。

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執筆者情報

• 

  松岡 佐知

  経営コンサルティング部

  プリンシパル

• 

  岩田 紗季

  経営コンサルティング部

  シニアコンサルタント

• 

  吉原 環

  経営コンサルティング部

  コンサルタント

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。