CONTENTS

1. データドリブン経営の現在地
2. 経営と事業・機能に関する「意思決定のDX」推進の要諦
3. 真に実現すべきデータドリブン経営像
4. データドリブン経営の今後の展望

要約

1. 近年、企業が進めてきたDXの一要素である「データ活用による意思決定のDX」には、多くの課題が見られた。これらを解決するには、経営レイヤーにおける意思決定と、事業・機能レイヤーの意思決定に分けて、それぞれ最適な仕組みを確立することが必要である。
2. データを活用した事業・機能最適化は、改革領域を適切に設定し、状況に応じた手法を選択したうえで、現場を早期に巻き込んでスモールスタートを図り、PDCAを高速で回しながら小さな成功を積み上げることが重要である。
3. データを活用した経営意思決定の高度化には、経営状況を包括的に可視化する「表のKPI」と、戦略や施策の検討につなげる「裏のKPI」の両面が必要である。また、意思決定者のレベルに応じた階層的アプローチが重要である。
4. 野村総合研究所（NRI）は、上記2点を結合した（OODA）²ループを実践することが、データドリブン経営によるインパクトの最大化につながると考える。
5. 今後、データドリブン経営が企業に定着した際には、分析リソースの不足がボトルネックになり得る。その際には、生成AIとBI（Business Intelligence）を融合させた「（ A+B ）I 」が解決手段になることを提唱する。

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執筆者情報

• 

  栗原 一馬

  事業共創コンサルティング部デジタル共創戦略グループ

  マネージャー

• 

  豊田 英正

  事業共創コンサルティング部デジタル共創戦略グループ

  シニアコンサルタント

• 

  松原 輝王

  事業共創コンサルティング部デジタル共創戦略グループ

  シニアコンサルタント

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。