最近では、様々なメディアを介して“ESG”というワードが飛び交うようになった。ESGについては、各国際機関や政府が、その推進にあたって情報開示の枠組みやガイドラインなどを提供してきたが、これまでは一部の先進的な企業が取り組んでいたに過ぎなかった。日本企業が本格的に向き合うきっかけとなったのは、2017年7月に年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が1兆円を、ESG指数を用いて運用すると発表したことによるところが大きい。本稿では、ESG投資が、①その影響は一時的なものなのか長期的なものなのか、②企業経営にとってどの程度の重要度か、③ESGを考慮するにあたって踏まえるべき点は何か、について方向性を示す。

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執筆者情報

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  深井 恒太朗

  金融コンサルティング部

  主任コンサルタント

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。