近年、ESG投資の機運が高まっている。ヨーロッパと比べると、日本のESG投資は未だ発展途上ではあるが、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が3つのESG指数を選定し、同指数に連動したパッシブ運用を開始したことで、その注目度が上がり、企業側にもESG情報の開示が強く求められている。本稿では、今後、企業が投資家をはじめとしたステークホルダーに対して、より効果的・効率的に自社をアピールするために、どのようなESG情報をどのような形で開示するのがよいかについて論考する。

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執筆者情報

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  寺下 胡桃

  金融コンサルティング部

  コンサルタント

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