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NRI トップ ナレッジ・インサイト 刊行物 NRI Management Review

刊行物

NRI Management Review

コンサルティング・セクターに所属するコンサルタントのオピニオン、日本を代表する企業のトップインタビューなどを通じて、時代の一歩先を行く最新情報を発信

NRIのコンサルタントは、お客様に付加価値を提供するコンサルティング活動や研究活動の中で,様々なノウハウや知恵、知識を蓄積しています。これらの蓄積は、内外での議論を積み重ねることで更にブラッシュアップされ、オピニオンとして体系化されています。
『NRI Management Review』は、年間3回、コンサルティング事業本部に所属する多種多彩なコンサルタントのオピニオン、わが国を代表する企業のトップインタビューなどを通じて、時代の一歩先を行く最新情報を発信しております。

※組織名、職名は掲載当時のものです。

発行時期 : 不定期
誌型   : A4版・約30ページ

最新のNRI Management Review

  • コンサルタントが語る

    サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)への挑戦

    サステナビリティ事業コンサルティング部 エキスパートコンサルタント 深井 恒太朗

    事業戦略部 サステナビリティ推進室長 伊吹 英子

    サステナビリティを重視した社会への転換が加速している。これは、従来の企業経営の あり方そのものを問い直す変化であり、今後、数十年単位で影響が持続すると考えられる。 企業には、サステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)が求められ、経営理念から各経営 機能に至るまで、あらゆる面で、サステナビリティを考慮した経営へと進化が図られる。企業 は、忍耐強く、そして長期視野でSXに取り組むことにより、はじめてサステナビリティを真の 意味で経営に統合することができる。

  • コンサルタントが語る

    戦略マテリアリティへの進化

    サステナビリティ事業コンサルティング部 エキスパートコンサルタント 深井 恒太朗

    サステナビリティ事業コンサルティング部 コンサルタント 市原 敏揮

    マテリアリティは、本質的な意義が果たされない形式的なものに陥りがちである。その背景 には、マテリアリティ特定の手順を守ることが目的化してしまっているか、事業と切り離された 特定プロセスとしてしまっている実態がある。企業は、改めてマテリアリティの意義である 「企業の中長期的な価値向上」に資することに立ち返る必要がある。

  • コンサルタントが語る

    サステナビリティの経営計画への統合

    経営DXコンサルティング部 プリンシパルコンサルタント 羽生 竜平

    経営DXコンサルティング部 シニアコンサルタント 中田 舞

    近年、サステナビリティ経営の高度化の一貫で、特定したマテリアリティと各種経営計画 (ミッション、ビジョン、中期経営計画等)の融合が不可欠となってきた。この融合には3つの “型”があり、本稿では、3つの型の特徴と選択のあり方について紹介する。

  • コンサルタントが語る

    サステナビリティにおけるガバナンスモデルの構築

    サステナビリティ事業コンサルティング部 エキスパートコンサルタント 深井 恒太朗

    サステナビリティ事業コンサルティング部 シニアコンサルタント 戚 子君

    昨今、株主資本主義からステークホルダー資本主義へと枠組みが変化しつつある。そんな 中資本市場から企業へ求めることも変化しつつあり、サステナビリティに関するガバナンスの 重要性が増している。自社の特徴を生かしたサステナビリティ戦略を進めるためにも、相応 しいガバナンス体制を整え、目標を設定し、そのモニタリングをすることが重要となる。

  • コンサルタントが語る

    サステナビリティを考慮した事業ポートフォリオマネジメント

    金融コンサルティング部 シニアコンサルタント 岡田 渉

    経営企画部 シニアスタッフ 山本 聡美

    従来型の事業ポートフォリオマネジメントでは中長期の事業性を正しく評価することが難 しくなってきており、サステナビリティの観点を踏まえた検討の重要性が増している。先進的 な事例として、事業ポートフォリオの評価軸に、社会・環境価値を用いるという新たな手法も みられる。今後は、社会・環境価値をいかに定量化して事業評価に織り込むか、また事業評価 を実際のリソース配分にどう繋げていけるかが重要となってくる。

  • コンサルタントが語る

    投資家動向・変わる投資家対話

    サステナビリティ事業コンサルティング部 エキスパートコンサルタント 飯野 正文

    サステナブル投資に対する機関投資家の意識が高まっており、企業と投資家の間の対話 の在り方が進化している。投資家の要求を受け、企業はサステナビリティを長期計画に組み 込むための施策内容をより具体的に開示し、自社の活動が社会全体に及ぼす影響の定量 化を試みている。本稿では、サステナブル投資の重要課題である評価方法の標準化、社会 的影響の可視化に向けた要諦を紹介する。

  • トップマネジメントが語る

    “はたらく”に歓びを ~デジタルサービスで働くことの歓びや達成感を実現~

    株式会社リコー 代表取締役 社長執行役員・CEO 山下 良則氏

    「“はたらく”に歓びを」をビジョンに掲げ、デジタルサービスをグロー バルに展開するリコー。リコーのサステナビリティの取組みと、その 礎となる三愛精神について、立松、青嶋、深井が伺いました。

  • コラムで語る

    サステナブル調達

    経営DXコンサルティング部 シニアコンサルタント 中田 舞

    サステナブル調達への要請は、サステナビリティ経営 の一要素として、投資家・消費者・メディア・政府などの国 際社会全体から高まっており、その対応を急ぐ企業が 増えている。実際に、1990年代後半以降、企業が人権 侵害などで外部より指摘・糾弾され、抗議・不買運動の 経営面に影響が及ぶケースも発生していることも、本取 組みの重要性が認知され、対応が進んでいる理由の 1つだろう。NRIでも2018年に「対応が迫られるサステナ ブル調達」として本テーマを取上げたが、あれから3年、 企業の取組内容とその目的は多様化している。ここで は、近年の各企業の取組みと実行のポイントを紹介する。

  • コラムで語る

    求められる「ビジネスと人権」への対応

    経営DXコンサルティング部 コンサルタント 西内 彩乃

    近年、これまで以上に企業に人権尊重の責任が求められるようになり、企業は「ビジネスと人権」への対応を 本格化させる必要に迫られている。人権侵害に関与した疑いで日本企業が糾弾されるケースも見られるなど、 対応の有無は事業展開にも大きな影響を与えうる。こうした状況を踏まえ、本稿では、企業に求められる取組み と課題について解説する。

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不定期
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