多くの人が日々利用している共通ポイントであるが、消費者の意識に変化が生まれている。共通ポイントの付与の有無が、購買先を選ぶ理由になる消費者の割合が少なくなってきているのである。特に、自身の集めているポイントの付与状況が「購入先選定に強く影響する」と回答した消費者の割合は、2015年以降の調査で最低の水準まで低下している。一方、共通ポイント4種（Tポイント、Pontaポイント、楽天ポイント、dポイント）の会員規模は軒並み増加している。以上のことから、従来は「お得感」として購買先の差別化要因となっていた共通ポイントであるが、加盟店の拡大や決済手段とのひも付けが進んだことにより、「付与されて当たり前」の存在に変わりつつあると考えられる。

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執筆者情報

• 松原 健太

  CXコンサルティング部

  コンサルタント

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