昨今、サステナビリティへの注目度がより一層高まっている。その背景の一つとして、世界の総人口が増加を続ける中、2030年以降、生産年齢人口割合が減少に転じると予測されていることが挙げられる。人口ボーナス期から人口オーナス期への世界的な「大逆転」によって、経済成長の抑制が懸念されている。世界に先駆けて2010年ごろから生産年齢人口割合が低下し始めた欧州は、サステナビリティに対する意識も高く、いわば議論の震源地にもなっている。一方、日本のデフレと低金利を支えてきたとの見方もあるアジアの生産年齢人口も、2030年以降はピークアウトすると予測されており、サステナビリティの重要性は日本においてもますます増大すると考えられる。

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執筆者情報

• 榊原 渉

  サステナビリティ事業コンサルティング部長

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