本調査研究は、厚生労働省の令和元年度老人保健事業推進費等補助金（老人保健健康増進等事業分）を受けて（株）野村総合研究所が実施した調査研究です。

我が国では、高齢化に伴う医療・介護需要の量的かつ質的変化に対し、限りある医療・介護資源を有効活用したケアの提供が求められています。この一助として、利用者の在宅療養の質の向上のために、居宅療養管理指導・介護予防居宅療養管理指導を効果的に活用することが必要です。また、平成30年度の介護報酬改定の影響については未だ実態が把握されておらず、影響等を検討する必要があります。
そこで本調査研究では、居宅療養管理指導のサービス提供の実態、利用者の特性や住まい等の利用環境、職種間の連携状況等について、医師・管理栄養士・薬剤師・歯科医師・歯科衛生士の各専門職種へのアンケートによって調査を行いました。居宅療養監視指導を今後より効果的に行っていくために検討をすべき点について考察を行い、取りまとめました。

調査にご協力くださった各専門職種の皆様に感謝申し上げるとともに、ここに報告書を掲載致します。