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新型コロナウイルスと世界8か国におけるテレワーク利用

~テレワークから「フレックスプレイス」制へ~

2020/12/18

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野村総合研究所(NRI)は2020年7月に、日本、米国、英国、ドイツ、イタリア、スウェーデン、中国、韓国の8か国を対象に、大規模な生活者アンケートを実施、各国のテレワーク状況を調査しました。それによれば、中国(都市部)の75%から日本の31%までバラツキがありますが、すべての国でテレワーク利用率が急増しました。突然のテレワーク利用で様々な支障が噴出し、生産性が落ちたと感じる人が国によって26~48%いましたが、生産性は変わらない、あるいは上がったと回答する人の比率が、8か国すべてで過半数を超えており、テレワーク利用者は総じて善戦していると言えます。またほとんどの国で「テレワーク許容派」が「テレワーク拒絶派」よりも多く、テレワークのさらなる浸透が予想されます。テレワークが浸透するほど、「テレ(遠隔)」というニュアンスは薄れ、むしろ柔軟な勤務場所が選択できる「フレックスプレイス制」という形に転身していくのではないかと考えます。

執筆者情報

  • 森 健

    未来創発センター

    上席研究員

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