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世界各極でのEVシフトに対する消費者動向分析

- 欧米でのEV熱の急速な高まりと、日本での停滞 -

2021/10/04

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概要

  • EVの購入意向は2017年から2021年にかけて、米国・ドイツでは著しく伸長し、2021年では40%以上が「購入したい」と答えた。一方で、日本はほぼ変化が見られず、27%と他国に比べ低位に留まった。中国では2017年に引き続き、8割以上が「購入したい」と回答しており、EVに対する高いニーズが確認された。
  • EVの購入/非購入意向の理由に関して、全体的な傾向に大きな変化はないが、米国・ドイツでは環境性能に対する需要の高まりと、価格面等のボトルネックが少しづつ解消されてきたことが購入意欲増につながっていると推察される。
  • EVに求める航続距離に着目すると、日本では比較的チョイ乗りニーズが、米国とドイツでは中長距離以上の移動ニーズが高いものと推察される。
  • 年代別の傾向を見ると、全体として若年層のほうがEVの利用意向が高く、EVシェアリングサービスの活用に対しても前向き。今後は世代交代とともにEVシフトも進むものと見られる。
  • アップルカー等の従来の自動車メーカではない新興勢力のEVに関しても、年代が若くなるにつれて前向きな意向が多く見られる。日本・米国・ドイツの40代以上ではおよそ4割が「乗車してみたいと思わない」と回答した一方で、米国・ドイツの20-30代は8割以上が「試乗したい」「購入したい」と答えており、世代間でEVシフトに対する温度差が如実にあらわれている。

執筆者情報

  • 風間 智英

    コンサルティング事業本部

    パートナー

  • 吉竹 恒

    コンサルティング事業本部 
    グローバル製造業コンサルティング部

    主任コンサルタント

  • 福島 稜

    コンサルティング事業本部 
    経営DXコンサルティング部

    コンサルタント

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担当部署:株式会社野村総合研究所 コーポレートコミュニケーション部
E-mail:kouhou@nri.co.jp

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