本調査研究は、厚生労働省の令和4年度障害者総合福祉推進事業費補助金を受けて（株）野村総合研究所が実施した調査研究です。

わが国では、情報通信機器の普及や情報通信技術の進展に加え、平成30年3月に「オンライン診療の適切な実施に関する指針（本報告書において、「オンライン診療指針」という。）」の発表、令和2年の新型コロナウイルス感染症の蔓延を受けた電話・オンライン診療の特例的・時限的緩和等により、情報通信機器を用いた診療の活用が進められています。

精神科領域においても、診療に対するアクセシビリティの向上、治療継続率の向上、時間的負担軽減等のメリットが考えられる一方で、オンラインでは対面診療に比べて得られる情報が限定される場合があり、治療の質の低下や、処方箋目的・なりすまし受診等の不適切な受診等を懸念する声も存在します。

本検討では、情報通信機器を用いた精神療法の有効性・安全性・必要性等に関する文献調査、検討会における議論等を報告書にとりまとめ、情報通信機器を用いた精神療法を安全性・有効性を担保しつつ実施するための指針（「情報通信機器を用いた精神療法に係る指針）を作成しました。

本検討にご協力くださった皆様に感謝申し上げるとともに、ここに報告書を掲載いたします。