概要

NRIは、生活者の発電・蓄電設備、および電気自動車（EV）の導入意識とそれらを制御する仮想発電所（VPP）への参加意向を明らかにするため、全国47都道府県の「戸建てと車の双方を世帯で所有」する20代から60代の個人を対象とした「エネルギー利用の意識調査」（回答者数3,131人）を実施しました。
調査の結果、自宅におけるエネルギー利用を工夫したいと考える人が7割強に上り、住宅に発電・蓄電設備、自宅に給電できるEVの導入に関心が高いことが分かりました。

フォーラムでは、アンケート調査の結果から見えてきた、地球温暖化の危機意識とエネルギー利用に関する意識、自宅への発電・蓄電設備・EVの導入意識、その関心理由、望ましいと考える導入方法、太陽光発電の自家消費へのインセンティブ効果、EV購入時のインセンティブ効果、仮想発電所（VPP）への参加意向についてご紹介し、それらを踏まえたエネルギービジネスの方向性について提案します。

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執筆者情報

• 佐野 則子

  ITマネジメントコンサルティング部

  エキスパートコンサルタント