北京オリンピックは、「開催してよかった」の声が東京オリンピックを上回る

東京オリンピックの開催時には、回答者の39％が「開催して大変良かった」または「開催して良かった」と答えましたが、北京オリンピックについては、その割合が45%でした（図1）。また、「開催すべきではなかった」「絶対に開催すべきではなかった」の回答も、東京オリンピック開催時の31％に比べ低く、16％に留まりました。その背景として、開催地が自国でないことから、開催に伴う新型コロナウイルス感染症まん延の危機感が大きくないことや、開催是非に関してメディアで取り扱われた内容の違いなどが考えられます。なお、東京オリンピックでは「開催して良かった」という回答は高年齢層ほど高い傾向がありましたが、北京オリンピックについては回答に年代差は見られませんでした。

北京大会後に日本選手団やスポンサーへのプラスイメージは上昇

北京オリンピック開催後の日本代表選手団に対する印象を尋ねたところ、4割程度の人が「とても良くなった」または「良くなった」と回答しています。また、オリンピックスポンサーに対しても16％が今までに比べ印象の向上を示しています（図2）。日本選手団やオリンピックスポンサーに対する印象の変化は年代による差はさほど見られませんでしたが、オリンピック観戦者でプラスイメージの強まりが高くなっていました。

日本での次回オリンピック開催は、「してほしい」（38%）が「してほしくない」（27%）を上回る

日本での次回オリンピックの開催意向について、北京オリンピック開催後の調査結果では「是非、開催してほしい」または「できれば開催してほしい」と回答した人が38％であり、東京オリンピック開催後の調査結果（36%）とほぼ同水準でした。一方、「できれば開催してほしくない」または「絶対、開催してほしくない」という反対層の割合は北京大会後の調査で27%となっており、東京大会開催後（36%）に比べ、少なくなっています（図3）。
現在、札幌市が2030年の冬季オリンピック大会の誘致に向けて動き始めていますが、国内の地域別にオリンピックの開催意向をみると、北海道のみ、「開催してほしい（28％）」の回答が「開催してほしくない（38％）」を下回りました（図4）。日本全体の雰囲気の盛り上がりや、経済波及効果に人々が期待する一方で、自身の居住地域での開催については費用を含め相当程度の負担がかかることを想定し、慎重になる声が少なくないようです（図5）。

【ご参考】アンケート調査の概要