新型コロナウイルスとデジタルエコノミー

新型コロナウイルスの感染拡大は、社会のデジタル化を急速に進めました。テレワーク、オンラインショッピング、オンライン診断、ウーバーイーツのような食事宅配サービスが急拡大しましたが、経済のデジタル化は日本の経済社会にどのような影響を及ぼしたのでしょうか。本シリーズではデジタルエコノミーと日本について多様な切り口で議論してみたいと思います。

ビデオライブラリー

  • 第1回：なぜ日本は他国ほどテレワークが進まないのか

    2020年、テレワークは世界的に急拡大しましたが、NRIの調査によると日本のテレワーク率は世界主要国よりも低い結果となりました。なぜ日本はテレワークが他国ほど進まないのか、ビジネスカルチャーの視点からテレワークとの相性を議論します。

  • 第2回：社会のデジタル度を可視化する

    NRIは、都道府県別のデジタル度を計測する指数を開発し、2020年1月と7月の比較を行いました。すると福井県や島根県など必ずしも経済規模が大きくない県もデジタル度が高いということ、またコロナ禍をうけて短期間にほとんどの県でデジタル化が急進展したことが確認できました。日本のデジタル化をどのように可視化したのか説明します。

  • 第3回：2020年のテレワークを総括する

    テレワーク元年ともいえる2020年、日本人の約2,000万人がテレワーク対象者となり、年間120日以上テレワークした人も20%以上います。アンケート調査によれば、勤務先への愛着の強い人はテレワークのプラス面をより感じるのに対して、勤労に対する規範意識の強い人は、テレワークに対してストレスや罪悪感などマイナス面を感じやすいことがわかりました。