DXを意識したシステム将来像を描き、その実現を目指すためには、企業としてのDX戦略、その効果のみならず、既存システムの構造も踏まえた実現アプローチの立案が重要です。

企業や業界のDX戦略を踏まえたビジネス・IT全体の変革推進

NRIは、システムの刷新計画を立案・推進するだけでなく、対象となるシステムに関わる業務や組織、ビジネスまで含めた、デジタル変革の全体像を立案し、その実現に向けた各種活動をご支援します。

デジタル変革後の業務・システムの全体デザイン

変革後の業務・システムを明らかにし、実現に向けた課題と解決策を検討

企業によってデジタル変革のきっかけや目的は様々です。各社の事情や特徴を踏まえ、多角的な視点から課題・リスクを認識することが、実現可能かつ効果の見込めるトランスフォーメーション推進のポイントです。 NRIは、企業活動全般の抜本的な変革とそれを支えるシステム変革を多数支援して得られた事例・ノウハウを保有しており、診断を通じてお客様固有の課題・リスクと解決の糸口を発見します。

デジタル変革後の業務・システムの全体デザイン
デジタル変革後の業務・システムの全体デザイン

業務変革とシステム変革の計画立案

業務・システム一体変革プロジェクトの超上流検討

データやAIを活用して抜本的・本格的に業務変革を実現するには、構想・計画フェーズから業務・システム一体で検討することが重要です。

たとえば組織変化対応や社外プレーヤー活用を柔軟に行えるよう、差し替え可能なシステム構造設計を行うことで、デジタル化の進展による事業変化に強い業務・システムを整備することが可能となります。 NRIは、多数の企業におけるシステム構築・導入実績を通じたノウハウを活かし、お客さまにとって実現性・実行性のある業務・システム変革のデザインおよび計画立案をご支援します。

デジタル変革後の業務・システムの全体デザイン

よくある質問

当社のデジタル変革は老朽化したシステム刷新の取組が中心になってしまっています。世の中で言われている変革とは違う気がしますが、どうしたらよいでしょうか?

デジタル変革やDXではIT・デジタル技術といった手段が注目を集め、導入を目的化してしまうケースが多々あります。改めて、どのような目的で、何を変革し、どのような効果を得ようとしていたか等を整理し、システムだけでなく、業務、制度、仕組、ルールなどIT・デジタル以外の変革も必要ではないか等、関係者を交えた徹底的な議論・検討をNRIでは行います。

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業務を"こう変えたい"という案はあるのですが、変えることによる効果や必要なコストを見積もれません。どうしたらいいでしょうか?

構想の初期段階では効果もコストも正確には見積もれず、検討の進展に合わせ精度を上げることが一般的です。効果もコストも、網羅的な検討は困難なため、実現手段を具体化し、インパクトの大きな要素を見極め、明確にします。全く新たな取組のため効果を想定できない場合は、段階的に検証しながら進めることを初期に計画化することが必要です。

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NRIの強み

評価・検討のフレームワーク

既存システムには、そのシステムを導入してから現在に至るまでの業務ニーズや各種テクノロジーだけでなく、それを利活用する組織構成や文化など、多岐に渡る要素を加味して整備されています。
それらの要素も踏まえつつ、企業全体でのデジタル変革を見据えた業務とシステムの刷新を立案することが求められます。

NRIは、企業の特性を踏まえた業務およびシステムの分析及び構想立案に関する検討のフレームワークを用い、より効率的かつ実効性のある変革活動の推進をご支援します。

多数の企業におけるシステム立案・構築実績を通じたノウハウ

企業のデジタル変革は、新たなIoTやAI等のテクノロジーを活用して新システムを整備する能力が求められます。また、既存システムからの移行のために、メインフレームやCOBOL・JCLといった、いわゆるレガシー技術に関する知識やそれらを利用したシステム構築・保守運用に関するノウハウも必要となります。

NRIは、様々な業種・企業の基幹系・情報系システムについて長年にわたり整備・維持管理・運用してきた実績を有しています。既存のビジネス・業務それぞれの課題を踏まえた新システムの立案・刷新を実施してきた実績から、改革プロジェクトに関する各種ノウハウを活用したご支援が可能です。

多数の事業戦略・IT戦略立案経験を有するプロフェッショナル集団

業務やシステムの変革を実現するためには、業務部門およびシステム関連部門を巻き込んだ活動が必要です。両者の考えを理解しつつ、より実践的な活動経験を踏まえた能力を有する推進役の存在なくしては、変革の貫徹は望めません。

NRIは、企業の経営・事業・ITに関する様々な戦略や施策を立案し、その実現に向けての推進役を担った多数の専門家を活用し、顧客のデジタル変革を促進する最適な態勢で支援します。

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