デジタル変革に取り組み中の企業からは、様々な苦労を耳にします。

例） デジタル変革に取り組むことになったが、これから何をすれば良いのかわからない。
変革のビジョンは作ったが、浸透しておらず、各組織がバラバラな方向を向いて活動している。
施策の実行フェーズになったが、変革活動全体として進んでいるかわからない。
施策の実行力を上げたいが、何に手を打てば良いかわからない。

デジタル変革を推進するためにどのような組織能力が必要か、それらがどの程度自社に備わっているかを把握することは困難です。本サービス「DiMaC」では、デジタル変革に必要な組織能力の現状を網羅的に診断し、他社とのベンチマークによって自社のポジションを可視化した上で、デジタル変革を推進するための課題と対策を明らかにします。

「DiMaC」では、NRIがこれまで多くの企業に対する支援の経験・知見と、国内外の著名なフレームワークを解釈した上で、デジタル変革推進に必要な組織能力を定義しています。幅広い業種の組織能力データも保有しており、同業種や売上規模が近い企業、先進企業群との比較も可能です。通常、約1～2カ月で現状把握、課題分析、対策整理までを実施します。

社会や顧客への「デジタル」による価値創出を目指すビジョン・戦略策定コンサルティング

デジタル変革を進めるためには、一部のデジタル人材だけでなく、全社員がデジタル技術がもたらす新たな可能性を理解し、「自分事」として主体的に取り組むことが必要です。

デジタル変革の推進組織を作ったとしても、他部門からデジタル変革の必要性が理解されない・協力を得られないということや、デジタル技術を理解・活用できる人材が不足していることがボトルネックとなり、全社的な取り組みに至っている企業は少ないと言えます。DiMiXは、この問題解決を支援します。>

「点火」「体験」「実践」のプロセスを短時間に凝縮

DiMiXでは、「点火」「体験」「実践」の３ステップのワークショップを通じ、新入社員から経営層まで、全社員が一丸となってデジタル変革に取り組むための発想の展開“デジタルマインドシフト”を促します。受講者は、一方通行の座学に終わることなく、業種・業態にあわせて、デジタル技術の活かし方からデジタル変革により得られるメリットや成果まで、リアルにイメージできるようになります。

• Session１ 点火：デジタル技術により世の中で何が起きているのか、なぜ自分達はデジタル変革に取り組まなければならないか、基本的な知識習得と、動機づけを行います。
• Session２ 体験：モーションキャプチャー、AI、ウェアラブル端末、VR/ARなど、先端のデジタルツールを用いたビジネスシーンの変革を体験することで、デジタル技術の利用イメージを具体化していきます。
• Session３ 実践：自身の業務への影響や適用箇所を考察し、自社でデジタル技術を活用するアイデアを創出することで学んだ知識や体験の“腹落ち”と“自分事化”への意識転換を促します。

社会や顧客への「デジタル」による価値創出を目指すビジョン・戦略策定コンサルティング

デジタル変革のためには、「なぜデジタル変革に取り組まねばならないか?」という多くの人が抱く疑問に答える必要があります。変革の目的やゴール像を理解・共感してもらうためのデジタルビジョンや、ビジョンを実現するための道筋としての戦略が必要です。

NRIは、長年培われてきた戦略策定の経験・知見だけでなく、企業のミッションや提供している価値に立ち返るとともに、「デジタル」がもたらす新しい価値に焦点をあて、デジタルビジョン策定・戦略策定を支援します。

何を、いつまでに実施し、どのくらいの成果を上げるか、ステークホルダーと合意する

デジタル戦略においては、社会や顧客が抱えている課題に対して、「どのような価値提供を、どのように実現するか」仮説を立てることが重要です。そうしたビジョンや戦略を社内外へ示すことが、エコシステム形成の第一歩にもなります。

デジタル戦略は実施するまで分からないことも多いため、戦略の完成度を高めることに時間を費やさず、実施しながら適宜戦略を軌道修正するアプローチが求められます。また、どのような戦略を実行するにしても、「デジタル」を使いこなすための組織能力“デジタルケイパビリティ”獲得は必須です。何を、いつまでに実施し、どのくらいの経営資源を投入し、どのような効果を狙うか、ロードマップとしてとりまとめ、デジタルビジョンの実現を支援します。

デジタル変革推進に必要な組織変革支援コンサルティング

従来、IT組織には、ユーザーニーズに基づき情報システムの開発を適切な品質・コスト・期間で着実に行うことが求められており、そのための組織機能や態勢を整備してきました。しかしながら、デジタル変革を実現するためには、従来とは異なる組織機能の獲得・整備が求められており、予算や人材などの経営資源が限られている以上、自社の置かれている状況に合わせて、どの組織機能を、どれだけ強化するかを考えることが重要です。

NRIは、デジタル戦略や個々のデジタル化プロジェクトの内容、現在の組織能力を考慮して、優先的に強化すべき組織機能を見極め、組織機能設計、組織能力獲得を支援します。

日本固有の状況を踏まえた、実現性のある組織変革を推進

デジタル変革を推進するための組織機能の配置は、経営層の危機意識の有無、デジタル戦略の内容、現在の組織能力の有無、これまでの組織変遷の歴史、企業文化など、様々な要素が絡み合うため企業ごとに最適解が異なります。あるべき組織機能を描くだけでなく、その機能獲得に向けた実現性のある変革手段を具体化・実行する必要があります。特に日本企業においては、IT組織機能がIT子会社や外部パートナーへアウトソーシングされていることも多く、アジャイル開発や継続的なデジタルプラットフォーム開発を実施しようとしても容易ではない場合があります。デジタル変革を実現するための組織能力獲得のためには、抜本的な組織変革も考慮すべきです。

自社に必要なデジタル人材の獲得・成長までの道筋を示す、デジタル人材戦略策定コンサルティング

一口に“デジタル人材”と言っても、企業ごとのデジタル変革にむけた戦略や具体的な取組み施策、現在の人材状況等が異なることから、獲得するべきデジタル人材のスキルやレベル感、その獲得方法は千差万別であると言えます。

NRIは多数の企業を支援してきた経験やNRI自身がITサービス企業として培っている知見を結集するとともに、企業の個別の状況や考え方を加味することで、顧客企業に“本当に必要な”デジタル人材を明らかにします。

デジタル変革のゴールを見据え、将来必要となる目標人数の設定やそこに至るための人材獲得や成長促進の手段を具体的な施策と計画に落とし込み、“実行可能な”戦略策定を行います。

デジタル人材獲得・育成は戦略策定してからが本当のスタートであり、効果が得られるまでに一定の期間を要します。そのため、種々の取組みを一過性のものではなく、継続的に、着実に遂行していく必要があります。

NRIは自身がITサービス提供企業として、デジタル人材の確保や人材育成・成長促進に取り組んでいます。一線で活躍するデジタル人材が顧客企業のデジタルプロジェクトに伴走しながら成長を促すOJT※支援と、実践経験豊富な講師陣が提供する研修サービス（OFFJT)を組み合わせて、企業のデジタル人材育成・成長促進をサポートします。

組織の資産であるデータを有効活用するためのデータマネジメント

社内外のデータを活用しながら、新たな価値を創造し、競争力を向上させることが求められています。データ活用をスピーディーに実施するためには、データを「資産」として適切に維持・管理されていることが必要ですが、何が必要かを理解し、実践できている企業は少ないのが実態です。

データの適切な維持・管理には、データの登録・更新・活用時のルールや体制、仕組みの整備・維持、データ構造を形式知化するデータマネジメントを組織に導入・定着化させることが重要となります。

NRIは、データマネジメントに関する国際的なガイドライン「DMBOK」（Data Management Body of Knowledge）を基に、組織への導入・運用し易さを考慮し、「データガバナンス」「定常的なデータマネジメント」「データライフサイクルマネジメント」の３領域と１３の機能で構成するフレームワークを独自に定義し、データを適切にマネジメントするルール、実行体制作り、組織への導入をサポートします。

データマネジメントの効果を感じながら、確実に普及させるための、段階的なルール・体制作り、運用を支援

データマネジメントは、その多くが「総論賛成」で受け入れられるが、個別に適用しようとすると現場から「各論反対」が生じ、導入・定着が進まないことが多いです。実際に、規律を守る活動の側面もあり、事業部門などにとってはビジネスの取り組みスピードを阻害する活動と捉えられていることも少なくありません。

NRIは、データマネジメントのすべてをいきなり現場に導入するのではなく、データ活用を「導入期」「成長期」「成熟期」の３フェーズに分け、現場が効果を感じやすい領域から段階的に適用し、目に見える形で着実に成果を出しながら、データマネジメントを文化として徐々に根付かせ、拡大していくことを支援します。

継続的なITコスト適正化を実現するコンサルティング

大幅な事業環境の変化を契機に、ITコストの適正化に取組むものの、一過性の取組みに終わってしまうケースが後を絶ちません。

データの適切な維持・管理には、データの登録・更新・活用時のルールや体制、仕組みの整備・維持、データ構造を形式知化するデータマネジメントを組織に導入・定着化させることが重要となります。

NRIは、ITコストの適正化に向け、現状把握施策の導出や実行を支援します。

ITコストマネジメントのベストプラクティスと、SaaSソリューションを組み合わせ、ITコスト適正化を強力に推進

NRIは、ITコストマネジメントの現状把握、課題・対応方針検討、管理するためのプロセスや制度の設計、SaaSソリューションの導入、継続的なITコスト適正化の実現まで、包括的に支援をします。

ITコストは、意味のあるITコスト単位に分類・整理し、構造化して管理することが重要です。ITコストの構造化にあたっては、ベストプラクティスを活用することで、他社とのベンチマークも可能となり、コスト最適化余地の発見が容易になります。また、ITコストの最適化に当たっては、ボトムアップな無駄探しだけでなく、経営や業務部門を巻き込んだ取り組みとする方が効果的であるため、経験豊富なコンサルタントが、施策実行をサポートします。

よくある質問

DXを推進するための人材育成・確保をどのように進めればよいでしょうか？

DXは、目指す姿と戦略を明確にしたうえで、組織能力を進化させながら継続的に取り組むことが重要です。
NRIは、貴社のデジタル変革に必要な組織能力を独自のメソッドで診断したうえで、課題と対策の整理や変革に向けたロードマップを策定し、共に変革を推進します。

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DiMaC

IT・デジタル化やDXに多額の投資を行っていますが、効果が得られたのか判断しづらい悩みがあります。どうすればよいでしょうか？

IT・デジタル投資は、投資案件の特性に合わせ財務だけでなく多面的な評価を行うことが望ましいです。また、効果だけでなく、コストの補足も同時に必要です。
NRIは、それらを組織的に定着させるためのKGI/KPIやプロセス設計、仕組の構築も含め、包括的に支援します。

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デジタル投資・コストマネジメント

DXを推進していますが、なかなかうまく進められません。どのような点に注意して進めればよいでしょうか？

DXの目的に応じ、どのような人材がどれだけ必要か整理し、自社人材が担う箇所と外部パートナーを活用する箇所を明らかにすることが必要です。
また、自社のDX推進人材を増やすためにはOJT/OffJTに加え、成長機会の提供や適正な評価等の組織的な取組が不可欠です。
NRIは、人材育成の計画作りから実行まで、包括的に支援します。

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NRIの強み

ビジネスモデルや業務のやり方、組織文化等“企業活動全般の抜本的な変革”を伴走しながら支援

デジタル変革はデジタル時代を生き残るために、事業や経営の仕組み、業務、組織文化等、企業全体を変革する活動です。デジタル技術の活用を前提とした、サービスやビジネスモデルの組み立てや業務のやり方へ見直すとともに、既存の制度や仕組み、ルール、組織に暗黙的に根ざしている行動様式も含め見直すことが求められます。

NRIは欧米のメソドロジーや先進事例をそのまま適用するのではなく、個々の日本企業に適した解を求め、“日本流のデジタル変革”を支援します。

変革を実現し、“継続的な成長を支える組織能力の獲得”を支援

デジタル変革は一過性の取り組みではなく、企業がテクノロジーを用いながら継続的に成長することを目指す活動です。デジタル変革はテクノロジーに着目しがちですが、人材が備えるべき能力、デジタル投資やコストの考え方、データを組織横断で活用するためのルールや業務等経営資源のマネジメントや組織能力も変革が必要です。

NRIは自身がデジタル技術のソリューション提供者として培っているヒト・モノ・カネ・データに関わるマネジメント手法も踏まえ、現実味のある変革後の姿を描き、実現を支援します。

実践力・実行力・胆力を備えた多様なプロフェッショナルが変革を支援

デジタル変革の実現には、多様な組織能力”デジタルケイパビリティ”が必要です。それらを1人の専門家がすべてカバーするのは現実的でななく、多様な専門家が協力しながら、検討を進めるうちに次々と生じる困難に打ち克つことが求められます。

NRIは、デジタル変革における様々な課題解決に向き合ってきた多様な専門家だけでなく、社外有識者やパートナーとのエコシステムをも活用し、最適な態勢で支援します。