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生活習慣病発症リスクの低減・重症化予防におけるPHRの活用

デジタルヘルスがもたらす意識・行動変容の未来

2021年9月号

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CONTENTS

  1. 社会保障破綻のトリガーと医療・介護現場の崩壊
  2. これまでのPHRの成功と失敗
  3. PHRの活用による効果的な意識・行動変容の実現
  4. PHRがもたらす新しいヘルスケア体験
  5. PHRの利活用が実現する将来のヘルスケアAI×PHR

要約

  1. わが国の高齢化率は上昇の一途をたどっており、財政面・人材面の両面において社会保障の持続可能性が懸念される。人材確保策による供給増には限度があり、ICTなどのテクノロジーの活用や予防施策の推進による需要側の減少が求められる。
  2. 個人の生活習慣の改善を図るには息の長い取り組みが求められるため、PHRを有効活用した意識・行動変容の支援・伴走が試みられている。
  3. 技術の進展によりPHRの提供価値は向上したものの、依然として立ちはだかる利用継続の壁を克服するため、AIなどのアドバイスと専門職などの介入を組み合わせた新たなモデル(PHR3.0)が有効であると考えられる。
  4. PHRは、利用者に対して健康意識の向上と無意識下での健康的な選択肢への誘導による生活習慣の改善をもたらす。加えて、医療・介護現場の負担軽減や早期のリスク発見・介入による医療費・介護費の適正化につながる可能性がある。
  5. PHRとして記録されたライフログと健診データや疾病の発症・罹患状態を組み合わせることで、より精緻な健康増進ソリューションの開発が可能となる。また、生体測定指標や活動結果指標のモニタリングが可能となることで、地域の保健福祉政策の質向上が期待できる。

PDFファイルでは全文お読みいただけます。

全文ダウンロード(1.10MB)

執筆者情報

  • 横内 瑛

    ヘルスケア・サービスコンサルティング部 ヘルスケアグループ

    プリンシパル

  • 下松 未季

    ヘルスケア・サービスコンサルティング部 ヘルスケアグループ

    副主任コンサルタント

  • 神戸 はるか

    ヘルスケア・サービスコンサルティング部 ヘルスケアグループ

    コンサルタント

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。

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