パブリッククラウドの発展には目覚ましいものがあり、インターネットを介して従量制のコンピューティングやストレージといったリソースを利用する基本的なサービスはもちろん、近年では、“機械学習モデルの構築”や“企業向けマーケティングの実現”といった多様なサービスが利用可能になってきている。
各企業におけるパブリッククラウド利用の悩みも、自社保有のIT資産との費用や非機能要件（可用性など）の比較から、多様なサービスが提供されているが故の機能要件の比較に変わってきているといえよう。一方で、情報セキュリティに係る危機意識の高まりとともに、個人情報などのデータを自社保有のIT資産に保持し続けたい、という要求も相変わらず強い。
こうした状況から、自社保有のIT資産と複数のパブリッククラウドを使い分けるマルチクラウド活用への流れは、自然なものになってきている。本稿では、本格的なマルチクラウドの活用に向けて、各企業で取り組むべきことについて整理してみたい。

デジタルトランスフォーメーション（DX）に必要不可欠となったパブリッククラウドの活用は、今後、ますます拡大するとともに、複数のクラウドを併用するマルチクラウドも多くなっていく。本稿では、パブリッククラウドの活用を進め、業務への適応範囲も拡大していくに当たって考慮すべき基本的なポイントを解説する。

金融業界においても、パブリッククラウドへの注目が高まっている。パブリッククラウドは利便性が高い一方で、経営側には、リスクをコントロールし、万が一の有事の場合には適切な対応を行うことが求められている。本稿では、金融業界のシステムでパブリッククラウドを利用する際に必要な、統制面における検討すべきポイントを解説する。

ビジネスインフラとしてのパブリッククラウドの活用が進み、複数のクラウドを使うマルチクラウドも珍しくないが、それは利用者のセキュリティ統制が難しくなることも意味する。本稿では、クラウド活用におけるセキュリティ上の課題と、それを解決するために有効な管理・統制ツールについて紹介する。

ビジネス変革のスピードが加速する昨今のマルチクラウド時代には、システム開発のスタイルも、変化への対応スピードを重視したものになっている。システム運用に関しても、そうした開発スタイルに合わせた、統合的かつ効率的な管理手法の選定が重要である。本稿では、マルチクラウドにふさわしい運用の在り方を考察する。

パブリッククラウドの活用が進み、企業の情報資産が社内だけでなくインターネット上にも存在するようになったことで、セキュリティ管理の範囲が広がっている。本稿では、境界防御を容易に突破できるサイバー攻撃や、内部の人間による重要情報の持ち出しのリスクへ対応する、セキュリティ強化のポイントを紹介する。

加速度的に進展するデジタル化のなか、これまで企業が培ってきた知識や経験、常識や成功体験は通用しなくなってきている。答えがないなかでも意思を持って踏み出し、ビジネスをけん引するデジタルリーダーの育成は、多くの伝統的日本企業にとって急務である。本稿では、次世代を担うデジタルリーダーの育成方法について紹介する。

近年、日本の製造現場でもさまざまなデジタル技術の適用が進められているが、海外では、複数のソフトウェアやハードウェアを統合的に管理するプラットフォームを導入する企業も多い。今後は、日本でも最適な製品を組み合わせて活用するようになると予想され、適用する技術と適用領域の組み合せを見極める必要がある。

ビジネスのデジタルトランスフォーメーション（DX）化が進むなか、パブリッククラウドを活用して生み出されたサービスを利用するユーザーは、従来以上のレベルを期待している。マイクロサービスの組み合わせなどで構築されるシステムを、ステークホルダー（利害関係者）に高い満足度をもって提供できるかが、今後一層ITサービスマネージャーに必要な能力となる。