CONTENTS

1. 本特集の目的
2. 日本の素材企業におけるデジタル化の方向性
3. 日本の素材企業におけるデジタル化の進め方

要約

1. 本特集では、日本の素材企業が直面する事業環境変化と経営課題、その解決策・手段としてのデジタル技術の活用可能性を論じる。本稿では、素材産業の事業環境変化とデジタル化に向けた課題と意義について述べる。
2. 日本の素材産業は現状足元の業績は堅調である。しかし、デジタル技術によりさらにコスト競争力を増しつつある新興国や中東の競合企業や、デジタル技術を活用した素材開発の効率化、高速化を実現する欧米競合企業との競争にさらされている。
3. さらには、一部の部材領域では、材料販売以外のビジネスモデル（顧客データを活用した業務改善サービスなど）がデジタル技術によって増加し、従来のビジネスモデル自体が陳腐化してしまうリスクが存在する。
4. 上記の脅威やリスクへの対応にデジタル化は有効だが、実現には、デジタル技術、データ、その活用ノウハウ、人材などの「デジタル資産」への投資を必要とする。
5. しかしデジタル化は、導入するまで効果が見えづらい。さらに、売上高数千億、数兆円の大手素材企業の多くは、数十億～数百億円の事業の集合体であり、デジタル資産を個々の事業のためにボトムアップで構築しても投資回収が容易ではない。
6. デジタル化を推進するためには、トップダウンでの全社目線での計画策定と、デジタル化推進組織、事業を跨いで活用できる横串機能への導入から始めて事業軸へ展開するといった進め方の工夫が必要になる。
7. 具体的な事例は、横串の機能軸については第二論考、事業軸については第三論考にて詳細に紹介する。

執筆者情報

• 

  合田 索人

  グローバル製造業コンサルティング部　経営戦略グループ

  主任コンサルタント

• 

  瀬川 晶子

  グローバル製造業コンサルティング部　経営戦略グループ

  専門職コンサルタント

• 

  中島 崇文

  グローバル製造業コンサルティング部　素材・MedTech産業グループ

  マネージャー

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。