CONTENTS

1. 進む「おうち」化とオンライン化
2. 生活者に浸透するデジタルアクティビティ
3. コロナ禍で求められるリアル店舗の役割

要約

1. コロナ禍を経た消費者の行動として、最も大きく変化したことの一つは余暇の過ごし方である。コロナ禍をきっかけに自宅で過ごす時間が長くなったことから、デジタルレジャーが大きく浸透した。その背景には、中高年層におけるスマートフォン保有率が大きく伸び、スマートフォンによるインターネット利用時間が大きく増加したことがある。
2. さらには、インターネットの用途が多岐にわたってきている。特にネットショッピングやネットバンキング、動画視聴など、一昔前ではパソコンで行うことが多かったアクティビティを、今やスマートフォンで行うことの方がはるかにメジャーとなっている。また、コロナ禍以前には利用浸透が進まなかった有料動画配信サービスも、2020年4月の緊急事態宣言をきっかけに利用率が大きく増加し、過去2年間の2倍に当たる利用増が宣言後のたった2カ月間で実現された。
3. オンラインアクティビティが増えることで、余暇の過ごし方としてのリアル店舗のプレゼンスは下がっている。今後のリアル店舗を位置付ける一つの方向性として、「ショールーム」に特化することが想定される。リアルでしか享受できない体験、エンターテインメント性、出会いが実現できる店舗では、ショッピング時の体験や気持ちの高揚から当初の目的以外の商品も買うというセレンディピティ（偶然の素敵な出会い）が生まれがちだということは、「生活者1万人アンケート調査」の結果からも示唆されており、リアル店舗でのエンターテインメント性・体験を呼び水に、オンラインで購入する仕掛けづくりが重要である。

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執筆者情報

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  林 裕之

  マーケティングサイエンスコンサルティング部

  シニアコンサルタント

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。