CONTENTS

  1. 予防・健康づくりにおけるPHRの重要性
  2. PHRサービスの普及を阻害する要因
  3. PHRサービスの普及を阻害する要因の解決に向けて
  4. 今後のPHRの展望

要約

  1. わが国の高齢化率が上昇の一途をたどり、社会保障の持続可能性維持が課題となる中、疾病・介護予防、健康づくりに資するソリューションとして、日々の健康データを把握し、日常生活改善や健康増進につなげるための仕組みであるPHR(Personal Health Record)に期待が寄せられている。
  2. しかしながら、多くの民間PHRサービスは健康無関心層の取り込みや利用継続の面で問題が多い。従来のBtoC型のサービスモデルは限界を迎えており、実際多くの事業者が事業縮小もしくは終了している。
  3. こうした状況を打開するため、、民間PHRサービス事業者としては、行動変容ステージモデルやヘルスコミュニケーションといったアプローチを取り込みつつ、国民健康保険・健康保険組合をはじめとする医療保険者を対象とした健康増進サービスとして変革していくことが考えられる。
  4. さらに、民間PHRサービスのポテンシャルを最大化するためには、民間PHRサービス事業者にて取得可能なプロセスデータ(個人の生活様式や行動特性のデータ)に、マイナポータルを通じて取得可能なアウトカムデータ(疾病の罹患状況や病勢などのデータ)を組み合わせることのできる体制を、官民両方から整備することが求められる。

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執筆者情報

  • 安原 美希

    ヘルスケア・サービスコンサルティング部ヘルスサイエンスグループ

    シニアアソシエイト

  • 下松 未季

    ヘルスケア・サービスコンサルティング部ヘルスサイエンスグループ

    シニアアソシエイト

  • 横内 瑛

    ヘルスケア・サービスコンサルティング部

    プリンシパル

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