CONTENTS

1. 予防・健康づくりにおけるPHRの重要性
2. PHRサービスの普及を阻害する要因
3. PHRサービスの普及を阻害する要因の解決に向けて
4. 今後のPHRの展望

要約

1. わが国の高齢化率が上昇の一途をたどり、社会保障の持続可能性維持が課題となる中、疾病・介護予防、健康づくりに資するソリューションとして、日々の健康データを把握し、日常生活改善や健康増進につなげるための仕組みであるPHR（Personal Health Record）に期待が寄せられている。
2. しかしながら、多くの民間PHRサービスは健康無関心層の取り込みや利用継続の面で問題が多い。従来のBtoC型のサービスモデルは限界を迎えており、実際多くの事業者が事業縮小もしくは終了している。
3. こうした状況を打開するため、、民間PHRサービス事業者としては、行動変容ステージモデルやヘルスコミュニケーションといったアプローチを取り込みつつ、国民健康保険・健康保険組合をはじめとする医療保険者を対象とした健康増進サービスとして変革していくことが考えられる。
4. さらに、民間PHRサービスのポテンシャルを最大化するためには、民間PHRサービス事業者にて取得可能なプロセスデータ（個人の生活様式や行動特性のデータ）に、マイナポータルを通じて取得可能なアウトカムデータ（疾病の罹患状況や病勢などのデータ）を組み合わせることのできる体制を、官民両方から整備することが求められる。

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執筆者情報

• 

  安原 美希

  ヘルスケア・サービスコンサルティング部ヘルスサイエンスグループ

  シニアアソシエイト

• 

  下松 未季

  ヘルスケア・サービスコンサルティング部ヘルスサイエンスグループ

  シニアアソシエイト

• 

  横内 瑛

  ヘルスケア・サービスコンサルティング部

  プリンシパル

※組織名、職名は現在と異なる場合があります。