概要

野村総合研究所は、2018年の7～8月、全国で15歳～79歳の男女個人1万人を対象に、
訪問留置法で生活価値観や消費実態を尋ねる「生活者1万人アンケート」を実施した。

1997年以降3年おきにこのアンケートを実施しており、今回が8回目となる。
家族それぞれが自分の情報端末に向かって時間を過ごす、「背中合わせの家族」が増加するなど、スマートフォンなどの個人向け情報端末の普及およびその使い方が変化する情報環境の中で、大きく変化する日本人の価値観・消費意識を報告している。

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執筆者情報

• 松下 東子

  コンサルティング事業本部　インサイトシグナル事業部

  上級コンサルタント

• 林 裕之

  コンサルティング事業本部　アナリティクス事業部

  主任コンサルタント