概要

株式会社野村総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役会長兼社長：此本 臣吾、以下「NRI」）は、2021年の8月、全国で15歳～79歳の男女個人1万人を対象に、訪問留置法で生活価値観や消費実態を尋ねる「生活者1万人アンケート」を実施しました。

1997年以降3年おきにこのアンケートを実施しており、今回が9回目となります。コロナ禍で人々の生活は大きく変化しました。テレワークによる働き方の変化や生活面のデジタル化が進み、生活者は制限ある生活の中でも楽しみを見出すこだわり志向が伸びるなど、日本人の価値観・消費意識もまた大きく変化しています。

今回、1.生活価値観、2.働き方・就業価値観、3.余暇・チャネル利用、4.消費価値観・消費スタイル、5.情報利用行動の5つの分野について、2021年に見られた時系列変化のポイントを速報としてご紹介します。

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執筆者情報

• 松下 東子

  コンサルティング事業本部
  マーケティングサイエンスコンサルティング部

  上級コンサルタント

• 林 裕之

  コンサルティング事業本部
  マーケティングサイエンスコンサルティング部

  主任コンサルタント