フリーワード検索


タグ検索

  • 注目キーワード
    業種
    目的・課題
    専門家
    国・地域

NRI トップ サステナビリティ NRIグループのサステナビリティ経営

サステナビリティマネジメント

NRIグループのサステナビリティ経営

  • Facebook
  • Twitter
  • LinkedIn

    NRIグループの企業理念「未来創発」は、イノベーションによって未来を切り拓き、社会課題の解決に貢献するという姿勢を示しています。実際にNRIは、1965年の創業以来、本業であるコンサルティングやITソリューション等のサービスを通じて、お客様とともに社会課題を解決し、安全・安心・便利で豊かな社会づくりに貢献してきました。
    NRIでは、2017年5月に、国連グローバル・コンパクトへの参加を表明し、SDGs(持続可能な開発目標)の達成に向けた取組みを進めています。また、ISO26000(社会的責任に関する手引)、GRIガイドライン第4版、Dow Jones Sustainability Indices(DJSI)、SASB(米国サステナビリティ会計基準審議会)等の国際基準・ガイドライン、社外有識者の意見等を参考に、経営の視点や社外ステークホルダーの視点から、優先度が高い4つのマテリアリティ(重要課題)を特定しています。
    そして、マテリアリティの解決に向けた活動計画を立案し、実行するとともに、定期的に進捗状況を評価し、活動計画やマテリアリティ自体の見直しを行っています。

NRIグループのサステナビリティ経営とめざす姿

    NRIグループは、社会課題の解決によって持続可能な社会づくりに貢献することで、NRIグループ自身も持続的に成長していきたいと考えています。これがNRIグループのサステナビリティ経営の基本的な考え方です。
    NRIグループのサステナビリティ経営は、「中期経営計画2022」で定めた財務目標と、成長戦略と連動した非財務目標「価値共創を通じた社会課題の解決」「持続的成長に向けた重要課題」の3つで構成されます。

NRIグループのサステナビリティ経営とめざす姿

価値共創を通じた社会課題の解決(CSV への取組み)

    近年、注目されているCSVの考え方は、NRIグループの「未来創発」という理念にすでに内在されており、NRIグループは社会と共有できる価値を創造する企業経営をこれまでも推進してきました。NRIグループは創造する社会価値を「NRIらしい3つの社会価値」に大別して定義しています。

  •   

    Creating Shared Valueの頭文字。社会価値と経済価値の両立のこと。

    ポストコロナに向けた活動をはじめとするNRIグループのさまざまな取組みが、これらの3つの社会価値を生み出しています。
    また、NRIグループ全体に価値共創を定着させるために、さまざまな部署から、社内への浸透活動などを牽引する価値共創リーダーを選抜・育成するプログラムを展開しています。

NRIらしい3つの社会価値

持続的成長に向けた重要課題

    成長戦略や「価値共創を通じた社会課題の解決」を推進する上で、基盤となるのが「持続的成長に向けた重要課題」への対応です。持続可能な成長を考える上で考慮すべき課題を国際基準・ガイドライン、有識者の意見等を参考に、経営の視点と社外ステークホルダーの視点から優先度が高い項目を特定して、4つの「持続的成長に向けた重要課題」にまとめています。

持続的成長に向けた重要課題

    「持続的成長に向けた重要課題」への対応については、環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)の3つの観点でネガティブインパクトを抑止するESG活動を推進しています。

社会そのものを変革するDX3.0 に挑戦

    NRIグループでは、プロセス変革やインフラ変革を実現するDX1.0と、ビジネスモデル変革を実現するDX2.0 を展開してきました。これらは顧客企業や業界のトランスフォーメーションを目指すものです。そして、NRI グループはDXを通じて社会のパラダイム変革を行うDX3.0に挑戦します。これは社会そのもののトランスフォーメーションを目指すものです。
    今、世界では、持続可能な社会の実現に向けて、さまざまな変革が求められています。NRIグループは、ありたい社会の姿を洞察して、社会のトランスフォーメーションに挑み、さまざまなパートナーとの共創を通じて社会課題の解決を目指します。

社会そのものを変革するDX3.0 に挑戦

サステナビリティ推進体制

 NRIでは、サステナビリティ推進体制として、「価値共創推進委員会」と「サステナビリティ推進委員会」を社長特命で設置し、両委員会での調査や議論を踏まえて、経営会議等に提言を行っています。

サステナビリティ推進体制
  • Facebook
  • Twitter
  • LinkedIn