デジタル化がビジネス機会として注目されている。これは、スマートフォンやソーシャルメディアの普及と、モノに装着されたセンサーのインターネット接続によって収集可能になったビッグデータを解釈してビジネスに活かすことを意味する。あらためて定義すると、「デジタル化とは、進歩したITを用いてモノや人の振る舞いに関するデータを収集し解釈して、何らかの意味を探知し適切に対処すること」である。
 IoT（モノのインターネット）は、「モノの動きに関するデータを収集して何らかの変化を予見し適切にコントロール」することである。設備や装置の稼働データを集めて予防保守、稼働効率向上に役立て、コスト削減や顧客サービスにつなげ、さらには自動運転を目指す。では、人の場合はどうか。モノのアナロジーでいえば、IoH（人のインターネット：筆者の造語）とは、「人の振る舞いや考えに関するデータを収集して個々人の思考の変化を探知し、適切な情報やサービスを提供して個々人に応じた価値を創出する」ことといえよう。
 ただし、後半部はIoTと同様に「個々人を適切にコントロールする」と言い換えることもできる。実際に、ソーシャルメディア上の個人同士のやりとりから自社にとって悪い評判を発見し対策を打ったり、自社の行ったキャンペーンが有効か否かを判断して見直したりする企業がある。スマートフォンを見ながら一日の多くの時間を過ごす人が増え、モバイルゲームのモンスターを探して街をさまよう人の姿を目にするにつけ、人の振る舞いのデータを基に人を制御できる可能性が現実のものと感じられる。

 日本企業が成長を続けるために、さまざまなITを駆使することが不可欠となっている。そのためには、経営陣、現場やIT部門などが全社一体となって変わらなければならない。

1. 中国の新興企業がもたらすライフスタイルの変革
2. 中国新興企業のエコシステム戦略
3. 新興企業との共創に乗り出す伝統企業
4. 新興企業との共創における留意点
5. イノベーションを生み出し続ける中国の新興企業の取り組みからの示唆

1. 進む企業のデジタル化とクラウド活用の現状
2. マルチクラウド化の潮流
3. なぜマルチクラウド化が進んでいるのか
4. 進むクラウドサイロに苦慮する企業
5. マルチクラウド時代への備え

1. 企業の「情報化」と「デジタル化」
2. 情報化とデジタル化にかかわる仮説
3. 日本企業のIT投資の現状
4. IT活用の「主戦場」としてのデジタル化
5. IT活用への経営のかかわり
6. 変化するIT活用の枠組み
7. 日本企業のデジタル化に向けた課題

1. 日本企業の地域統括機能への課題
2. 地域統括の目指すべき機能
3. ガバナンスを支える経営基盤の脆弱さ（＝GHQは何をすべきか）
4. ガバナンスルールの構築・徹底（＝RHQへ何を権限委譲すべきか）
5. 最後に

 スマートフォンが広く普及している今、BtoC企業においてスマートフォンアプリ（以下、スマホアプリ）は顧客コミュニケーションの重要なチャネルとなった。
 しかし、アプリがユーザーにとってどれだけ価値があるかについては、アプリのダウンロード数の把握やレビュー評価だけで判断している企業も多い。
 計測ツールを導入することで、ダウンロードに貢献した広告の判別や、アプリの起動回数、ページビュー数といった、ユーザーがアプリをどのように使用しているかという情報や、アプリが強制終了した際に発生したエラーの内容を把握できる。
 Webサイトと同様に、アプリについてもファーストリリース後の改善・運用が欠かせない。計測ツールを通じて一歩踏み込んだユーザー行動を把握することは、スマホアプリというエンドユーザーに一番近いチャネルを効果的に改善し、企業利益に貢献する存在へと進化させる上で重要なこととなるであろう。