知的資産創造 2022年1月号
21世紀に入り、企業・官公庁・コミュニティ・家庭など社会のあらゆる領域がこれまで経験したことのない大きな変化に直面しており、変革の時代を生き抜くための指針が強く求められています。
NRIグループの総合情報発信誌『知的資産創造』は、知的資産創造活動を展開しているプロフェッショナルが執筆した時代のニーズに応えるタイムリーな情報をお届けしています。
※組織名、職名は掲載当時のものです。
発行時期 : 毎月20日発行
誌型 : A4変形版・80~100ページ
- 当サイト上では、最新号から過去2ヶ月分までの新刊については、目次のみをご紹介しております。
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MESSAGE
今回のコロナ禍は未曽有の禍(わざわい)ではあったが、個人や企業のデジタル化が急速に進展するきっかけとなった。テレワークの導入は従業員のワークライフバランスを向上させるとともに、通勤や出張などの移動がなくなるという点で生産性向上につながった。一方、企業は人々の行動変容に対応するためにビジネスのオンライン化を余儀なくされたものの、今までリーチできなかった顧客との接点ができ、EC(電子商取引)によってロングテールの商品も売れるようになった。さらに、初めからリアルな仕組みを持たないオンラインネイティブなスタートアップ企業も数多く出現した。
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特集 「NRI未来創発フォーラム2021」より
デジタルが拓くポストコロナの未来像本稿は、「デジタルが拓くポストコロナの未来像」と題して、2021年10月13日に開催された「NRI未来創発フォーラム2021」における筆者の基調講演の内容を取りまとめたものである。
コロナ禍を契機として社会のデジタル化が急速に進み、人々の価値観やデジタルに対する不安と期待も大きく変化した。同時に「持続可能な開発目標(SDGs)」への取り組みが進み、企業だけでなく人々の生活様式も大きな変化が余儀なくされている。本稿では、主にデジタルという観点からコロナ禍の1年で私たちの生活、社会や経済はどう変わったか、ポストコロナでその勢いはどう変わるか、企業経営にそれはどのような影響を及ぼすか、さらに、デジタル化が進むことは気候変動など今後の地球規模の課題に対してどのような意味を持つかを俯瞰し、そこでの企業や国・地方自治体の役割について提言する。 -
特集 「NRI未来創発フォーラム2021」より
デジタルが拓くポストコロナの未来像- 社会・経済システムの変換
- 産業の発展と地球環境問題のコンフリクト
- グローバル・コモンズを守るためにデジタル化ができること
- カーボンニュートラルへ向けて
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シリーズ 企業価値を向上させる日本企業経営のあり方
- 日本企業のデジタル対応における問題点
- 先進事例
- デジタル化対応力強化のために
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シリーズ 新型コロナウイルスワクチン接種の混乱から見えたわが国の防疫体制確保・ワクチン政策が向かうその先
はじめに
- 新型コロナウイルス感染症対策におけるIT活用の実態
- 発生した問題事象と課題の本質
- 接種事業において重要なリスク対応
- 有事対応に向けた教訓と求められる社会基盤整備
- 有事の制度思想に求められる高邁な理念
定期購読
- 発行時期
- 毎月20日発行
- 誌型
- A4変形版・80~100ページ
- 購読形態
- 年間予約購読制
- 年間購読代金
- 10,450円(年12回発行 送料・消費税を含む)
- 発行元
- 株式会社野村総合研究所 コーポレートコミュニケーション部
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