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ITソリューションフロンティア 2017年6月号

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システムのプロが、業務経験・ノウハウをふまえて、最新のシステムソリューションや先端IT情報を発信している月刊誌です。
皆様のご意見・ご要望をお待ちしております。

※組織名、職名は掲載当時のものです。

発行時期 : 2017年度より隔月発行
誌型   : A4変形版・20ページ(通常)

  • 視点

    デジタル事業を推進する人材の発掘と登用

    常務執行役員
    コンサルティング事業本部長

    村田 佳生

        2014年1月に、ドイツで国家戦略として取り組まれている「インダストリー4.0」のインパクトについて日本の経営者の方々にお話しする機会があった。この時は、最新のデジタル技術を活用した事業(デジタル事業)の取り組みに大きな関心を示した企業はごくわずかだった。ところが2016年ごろから、ビッグデータ、人工知能(AI)、IoT/M2M、Industrial Internet、Connected Industries、FinTechといったキーワードが経営者の口からもさかんに聞かれるようになった。これはデジタル事業への関心が急速に高まってきたことをうかがわせる。しかしその一方で、デジタル事業の具体的な取り組みはあまり進んでいないという現実がある。これにはデジタル事業に特有の事情がある。
        まず、デジタル事業への投資の意思決定が難しいという点である。デジタル事業のヒントは顧客や現場の中にあることが多いため、社内からは具体的なアイデアや提案がなかなか出てこない。たとえそれらが上がってきても、従来の事業とは異なるために経営判断が難しくなりがちである。もう1つは、既存の事業部門をうまく巻き込むことが難しいという問題である。デジタル事業の推進を担う戦略組織をつくったとしても、既存の事業部門の協力を得られずに孤立してしまうケースが少なくないというのが実態である。

  • 特集 IoT市場の成長によるソリューション市場の変化

    戦略的ツールとしてのIT

    コンサルティング事業本部 ICT・メディア産業コンサルティング部 上級コンサルタント

    木下 貴史

    野村総合研究所(NRI)の推計では、法人向けITソリューションの市場規模は2020年には7兆円を超える。中でもIoTソリューションは、クラウドと連携して“デジタル経営”を支える基幹技術となっていくと考えられる。本稿では、ソリューション市場の規模の予測を通じて、企業が今後のIT投資を考える上でのポイントを紹介する。

  • 特集 IoT市場の成長によるソリューション市場の変化

    拡大するIoT市場にどう関わるべきか

    コンサルティング事業本部 ICT・メディア産業コンサルティング部 主任コンサルタント

    臼田 慎輔

    日本におけるIoT活用は現在のところ各事業者とも試行錯誤の段階にあるが、野村総合研究所(NRI)は、2022年にはIoTの市場規模は3兆円を超えると予測している。IoT市場におけるソリューションやプラットフォームの重要性も高まる。本稿では、IoTの市場予測や海外の動向を紹介しつつ、IoTへの企業の関わり方について考察する。

  • トピックス

    金融機関におけるデジタルマーケティング

    システムコンサルティング事業本部 金融ITコンサルティング部 上級システムコンサルタント

    加藤 純央

    昨今、デジタルマーケティングの取り組みが活発化しており金融機関も例外ではない。しかし、その導入に目を向けると、各部門が個々に企画を立ち上げる傾向があり、システムの重複によるコスト高や、スキル・ノウハウの分散といった問題も見られる。本稿ではその問題解決とデジタルマーケティング定着のための組織的な取り組みについて考察する。

  • トピックス

    UI/UXへの組織的な取り組みの重要性

    システムコンサルティング事業本部 システムデザインコンサルティング部 上級システムコンサルタント

    高井 厚子

    システムコンサルティング事業本部 システムデザインコンサルティング部 主任システムコンサルタント

    北村 彰子

    UI/UX(User Interface/User eXperience)の重要性が高まっており、昨今では業務システムにおいてもその価値が認識されている。UI/UXはシステムの品質であり、業務効率に直結する。的確なUI/UX設計とその利用品質の向上は、企業にとって今後の重要な課題である。

  • トピックス

    銀行IT子会社3.0

    金融ソリューション事業本部付 上席

    田實 成郎

    第3次オンラインシステム構築のために多く設立された銀行IT子会社は、その後、困難な道を歩んでいるケースが多い。一方で、銀行にとってFinTechのような最新のITとの関わりが課題となるなか、求められる新しい役割も見えてきた。本稿では、これまでの経緯を振り返りつつ、銀行IT子会社の進むべき方向性について考察する。

  • トピックス

    投資対効果を高めるデジタルマーケティング分析

    NRIネットコム Webネット事業本部 デジタルマーケティング事業部 主任デジタルマーケティングコンサルタント

    邑川 真也

    デジタルにおけるプロモーション活動は、企業のマーケティングにおいて必須の活動となった。しかし、各マーケティング施策の「つながり」を分析し、投資対効果を高めている企業は少ない。そこで、本稿ではマーケティング効果を高めるために必要なプロセスと施策例を紹介する。

発行形式

発行時期
2017年度より隔月発行
誌型
A4変形版・20ページ(通常)
購読形態
販売はしておりません。当サイトよりご覧ください。

お問い合わせ

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株式会社野村総合研究所
コーポレートコミュニケーション部
E-mail: kouhou@nri.co.jp