2018年の夏、筆者は海外視察で米国のRed Hat社を訪問した。1993年創立の同社は、オープンソースソフトウェアを利用したOS（基本ソフト）や仮想化ソフトウェア、クラウドビジネスを手掛けるIT企業である。「企業として変革しなければいけない最も重要なものは何か」と尋ねると「企業文化」という答えが返ってきた。その後、11月に筆者は野村マネジメントスクールによるデジタルトランスフォーメーション（DX）の研修に参加した。ある講座では、スペインのビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行（BBVA）の、企業文化を変革する取り組みが成功例として紹介された。

デジタル技術によって差別化要素をつくり出し、その価値を顧客へ提供するデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進に、老巧化し複雑化したレガシーシステムが足かせとなっているケースが少なくない。本稿では、レガシーシステムのクラウドへの移行による改修と、負荷の軽い移行の方法について解説する。

「攻めのIT経営」にはデータ活用・データ分析の高度化が不可欠である一方、ビジネス環境が不確実性を増しているため、システム化に際しては俊敏さや柔軟さが大切になる。本稿では、日本のグローバル製造業による、クラウドサービスを全面的に採用したクラウドネイティブなシステムの事例を紹介し、そのメリットや課題について考察する。

デジタルトランスフォーメーション（DX）時代のプロジェクトには、ウオーターフォール型よりもアジャイル型の開発手法（アジャイル開発）がフィットする。そしてプロジェクトの成否は、アジャイル開発の役割の1つであるプロダクトオーナー（PO）の働きにかかっている。本稿では、DX時代のCIOが実施すべきPOへの支援について論じる。

サイバー攻撃はますます巧妙さを増しており、企業においては既存のセキュリティに加え、これまでとは異なる対策が求められている。その1つとして、Red Teamという概念を用いたセキュリティ評価手法に注目が集まっている。本稿では、この評価手法について、その概要とどのように活用すべきかを考察する。