VUCA時代には社内も社外も「見えない化」が進む。日本企業の多くは今後更に激しさを増すグローバル競争の中で、経営レベルの意思決定に必要な情報を十分に収集・分析できていない。NRIは、日本企業のこの状態を、認知疾患、分析疾患、判断疾患と生活習慣病から成る「経営不全症候群」と捉えており、本稿では、その背後にある構造的な問題を提起し、解決の方向性を提言する。

経営環境の不確実性が増している中で、グローバルでの経営情報管理に対する高度化ニーズは高まる一方であるが、その中核的な取組みと目されていた「経営情報の見える化」活動の多くは失敗している。経営目線で捉えると、経営情報の「見たくなる化」から始め、さらには、自社ならではの「経営インテリジェンスの創造」につなげることが必要である。

　経営インテリジェンスが注目されつつあるが、その実態は明らかではない。本稿では、NRIが実施した2つの調査、「経営インテリジェンスに関するアンケート調査」と「経営失敗談のテキストマイニング」から、日本企業における経営インテリジェンスの実態、財務業績との関係、および今後のグローバル経営に求められる要素を浮き彫りにする。

　経営インテリジェンス機能とは、企業をとりまく外部環境に関する様々なデータを収集し、自社に与える影響を分析する機能のことであり、NRIは、不確実な時代に企業が継続的に成長するために必要不可欠な機能と捉えている。しかし、関連するデータの収集・分析には多くの手間がかかることから、今後、日本企業が経営インテリジェンス機能を強化するためには、その効率化が求められる。ここでは、AIなどの先進技術や、KPOといった新しいビジネスモデルの活用策を紹介する。

経営基盤強化の一環で「経営インテリジェンス機能」の強化を進める味の素。この斬新な取組みの背景、目的、本格導入にあたっての課題について、村田、根岸が伺いました。（2017年9月29日実施、敬称略）

    英ロンドン・ビジネススクール教授のリンダ・グラットン氏らの研究によれば、2007年に生まれた日本人の50％は107歳まで生きると予測されている。同氏らは来るべき超長寿社会において、既存の「教育→仕事→引退」の単線3ステージ型人生から、生涯で複数のキャリアを自律的にデザインするマルチステージ型人生へのシフトを予言している。
    人生100年時代に向けて「シフト」しなければならないのは、個人だけではない。ヒトを最も重要な経営資源として付加価値創造の源泉としている企業こそがヒトとどう向き合うか、大きな「シフト」を迫られているのである。本稿では、この超長寿社会において日本企業が迫られる人事マネジメントのパラダイムシフトを洞察する。