未来創発センター

未来創発センターについて
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MISSION
2030年の日本を模索する

未来創発センターについて

【メッセージ】

未来創発センターでは、中長期経営に資するテーマを厳選したR&Dにより、近未来型の「商品・サービス」、「ビジネスモデル」、「業態」を構想し、企業戦略の立案に取り組んでおります。

〈主な取り組みテーマ〉

経済、産業、社会の中長期的動向
生活者の価値観と行動のトレンド
規制緩和、規制強化の見通しとインパクト
経営手法、ICTの先進的な活用方法

今後も、社内外の異才融合や実証実験メソッドにより、『業際性』、『国際性』、『実効性』のある提言をして参ります。

1986年野村総合研究所に入社。ICT・メディア産業コンサルティング部長を経て、2017年研究理事、現職に就任

MEMBER

主席コンサルタント

主席コンサルタント

フェロー

主席研究員
チーフエコノミスト

上席コンサルタント

上席コンサルタント

上級エコノミスト

上級コンサルタント

中島済　未来創発センター戦略企画室　主席コンサルタント

東京大学、ペンシルバニア大学大学院卒業。投資ファンドを経て野村総合研究所入社。入社以来、コンサルティング事業本部でR&D、新規テーマ開発を担当。コンサルティング事業開発部長（継続）を経て、2017年より現職。専門は、全社戦略論、経営管理論。近著は「グローバル・ビジネス・マネジメント」（中央経済社）
木村靖夫　未来創発センター戦略企画室　主席研究員

同志社大学大学院修了、メーカー勤務を経て野村総合研究所に入社。入社以来、製造業を中心としたコンサルティング業務に従事。技術・産業コンサルティング部長、アジア・中国事業コンサルティング部長、コンサルティング事業推進部長、社会産業コンサルティング部長を経て現職。著書に「ビジネスモデル特許と企業戦略」、「国際競争力強化の処方箋」（共著）など。専門は事業戦略、産業政策など。

〈現活動〉
コンサルティング事業本部時代にアジア事業を担当したことを契機に、日本とアジアの関係に関心を持っています。未来創発センター設立以降、中国の研究機関や大学とのコワーク、ASEAN各国へのビジネスインフラ展開などに関心を持って取り組んでいます。
大崎貞和　未来創発センター戦略企画室　フェロー

東京大学大学院法学政治学研究科客員教授
1986年東京大学法学部卒業。ロンドン大学法科大学院、エディンバラ大学ヨーロッパ研究所にて、それぞれLL.M.（法学修士）取得。2008年4月より現職。政府の規制改革会議委員、金融庁金融審議会委員などの公職も務める。主な著書に『ゼミナール金融商品取引法』（共著、日本経済新聞出版社、2013年）、『金融構造改革の誤算』（東洋経済新報社、2003年）など。
リチャード・クー　未来創発センター戦略企画室　主席研究員、チーフエコノミスト

1954年神戸生まれ。76年カリフォルニア大学バークレー校卒業。専攻は政治、経済。米国連邦準備制度理事会(FRB)のドクター・フェローを経て、81年ジョンスホプキンス大学大学院経済学博士課程修了。同年ニューヨーク連銀入行後、84年野村総合研究所入社。経済調査部、投資調査部等を経て、現職。日経金融新聞（'95、'96、'97）や日経公社債情報（'98、'99、'00）のエコノミスト・ランキングで第一位。全米ビジネスエコノミスト協会(NABE)アブラムソン賞受賞（'01）。

公職等として、経済審議会専門委員、小渕総理ものづくり懇談会委員、大蔵省金融審議会委員、早稲田大学客員教授、防衛研究所防衛戦略会議委員などを務めた。現在は米国 Center for Strategic and International Studies シニア・アドバイザーと、米国Institute for New Economic Thinking アドバイザリー・ボード・メンバーを務める。英国The Economist online　“Economist by Invitation”のコラムニスト。

著書に『良い円高　悪い円高』、『投機の円安　実需の円高』、『金融危機からの脱出』、『日本経済・回復への青写真』、『良い財政赤字　悪い財政赤字』、『日本経済　生か死かの選択』、“Balance Sheet Recession”、『デフレとバランスシート不況の経済学』、『「陰」と「陽」の経済学』、『日本経済を襲う二つの波－サブプライム危機とグローバリゼーションの行方』、『世界同時バランスシート不況』、近著『バランスシート不況下の世界経済』（徳間書店2013年12月）などがある。“The Holy Grail of Macroeconomics: Lessons from Japan's Great Recession” は4カ国語に翻訳されている。
齊藤義明　未来創発センター2030年研究室長

1988年野村総合研究所入社。NRIアメリカワシントン支店長、コンサルティング事業本部戦略企画部長などを経て、現在、未来創発センター2030年研究室室長。
政策や企業経営コンサルティングの現場でこれまで100本以上のプロジェクトに関わる。
専門は、ビジョン、イノベーション、モチベーション、人材開発など。
著書に、「次世代経営者育成法」（日本経済新聞出版社）、「モチベーション企業の研究」（東洋経済新報社）などがある。現在、ダイヤモンド・オンラインで「2030年のビジネスモデル」というコラムを連載中。

〈現活動〉
2030年研究室は、「革新者プロジェクト」の推進役として、NRI未来創発センターに新設されたタスクフォースです。その活動の基盤は、様々な領域における100人の革新者との対話＝イノベーション・ダイアローグにあります。未来をつくる革新者は既に様々な領域に出現しています。私たちは、革新者たちを探索し、対話し、彼らの（レンズ）を通してみえる未来の付加価値創造の切り口を探り、そこで得た刺激を様々なアウトプットにして社会に発信しています。
－日本の未来に、次世代が誇りを持って働くことができる良質の仕事をつくりたい－その想いの実現に向けて、私たちは100人の革新者たちと手を握りあって、次の時代に向けて日本により多くの革新者を生み出すための人づくり、しくみづくりに挑戦していきます。ご支援のほど宜しくお願いいたします。

（活動成果）

NRI未来創発キャンパス2013「未来をつくる「革新者」たちの着眼点　－2030年プロジェクトからの報告－」(Youtube)

ダイヤモンド・オンラインの「2030年のビジネスモデル」（連載コラム）
梅屋真一郎　未来創発センター制度戦略研究室長

東京大学卒業、野村総合研究所入社、システムサイエンス部配属の後、NRIアメリカ（ニューヨーク）、野村ローゼンバーグ（サンフランシスコ）出向。帰国後、金融関連本部にて活動。経営企画部を経て、2013年4月より現職。

〈現活動〉
長年、金融機関を顧客とし、金融制度変更による影響を調査、分析、投資信託や確定拠出年金などのソリューション提案、プロジェクト推進に関わってきました。2013年より新設された制度戦略研究室の室長に着任して、新しい制度の分析、あるべき姿を提案し、企業を支援しています。
佐々木雅也　未来創発センター戦略企画室　上級エコノミスト

京都大学総合人間学部卒業、早稲田大学経済学研究科修士課程修了
大手都市銀行などを経て野村総合研究所に入社。専門はマクロ経済分析、経済政策。

〈現活動〉
日本だけでなく、欧米アジアを含めた世界経済の変化を、資金循環の動きを中心に大局的に読み解くことを心がけています。また最近は、高齢化や資産価格の高騰・下落といった大きな環境変化が、家計や企業が保有する様々なストックを介して経済活動にどのような影響を与えるのかについて関心があり、金融面だけでなく住宅市場の構造的な側面などにも注目しながら、これまでとは異なるアプローチを心がけています。
武田佳奈　未来価値研究室　上級コンサルタント

2004年、慶應義塾大学大学院理工学研究科修士課程を修了。同年、野村総合研究所に入社。以来、官公庁の政策立案支援、民間企業の事業戦略立案や新規事業創造支援などに従事。2018年4月より現職。専門は、女性活躍推進や働き方改革などの企業における人材マネジメント、保育や生活支援関連サービス産業など。著書に、「フルキャリマネジメント－子育てしながら働く部下を持つマネジャの心得」（東洋経済新報社）、「モチベーション企業の経営」（東洋経済新報社）、「東京・首都圏はこう変わる！未来計画2020」（日本経済新聞出版社）がある
〈現活動〉
2015年、暮らしにも子育てにも、仕事にもキャリアにも前向きな働き手を「フルキャリ」と定義し、今後増えることが予想される「フルキャリ」の戦力化こそが企業競争力強化の鍵を握ると発表しました。
今後、労働力不足が常識となる中で、制約がある人材を制約のない人材が補うモデルから、制約のある人材の個々のパフォーマンスを、都度、最大化していくマネジメント「フルキャリマネジメント」に転換できるかどうかが、企業の持続的成長実現の鍵を握ると考えます。
このように、女性活躍推進、定年延長、働き方改革、保育所整備など、以前から存在する取り組みであっても、独自の視点で推進すべき理由を明らかにすることで、国、企業、就労者、生活者のそれぞれがメリットを期待でき、その上で変化を受け入れ、改革に取り組める環境を実現することを目指し、調査研究および活動を行っています。

（活動成果）