神尾 文彦　未来創発センター長　研究理事

南側 洋司　未来創発センター副センター長　経営役

2000年、野村総合研究所入社。金融機関のシステム企画・開発から、IT戦略、IT資本政策等の立案・推進等を経て、マイナンバー政策の民間普及を支える共同利用サービスの展開や、デジタルガバメント政策における官民連携を推進。

梅屋 真一郎　未来創発センター　フェロー　社会基盤研究室長

東京大学卒業、野村総合研究所入社、システムサイエンス部配属の後、NRIアメリカ（ニューヨーク）、野村ローゼンバーグ（サンフランシスコ）出向。帰国後、金融関連本部にて活動。経営企画部を経て、未来創発センターに所属、2023年4月より現職。
専門は、各種制度分析。主な著書に「これだけは知っておきたい マイナンバーの実務 」(日経文庫)、「雇用ビッグデータが地方を変える-47都道府県の傾向と対策」（中央公論新社）等。

齊藤 義明　未来創発センター　チーフエキスパート

1988年北海道大学卒、野村総合研究所入社。NRIアメリカ ワシントン支店長、コンサルティング事業本部戦略企画部長、未来創発センター2030年研究室室長などを経て現職。
専門はイノベーションやスタートアップの支援。自ら開発した「イノベーションプログラム」を全国5地域で展開、これまでに850人の起業家育成、170の新事業構想、27社の新会社創出に導いている。
また、3年以上かけて日本の革新者たちを100人発掘・開拓し、深い共創関係を築いている。著書に「日本の革新者たち」（BNN出版）、「イノベーターはあなたの中にいる」（東洋経済新報社）、「次世代経営者育成法」（日本経済新聞社）、「モチベーション企業の経営」（東洋経済新報社）、オンラインコラムに「2030年のビジネスモデル」（ダイヤモンド・オンライン連載）などがある。

塩崎 潤一　未来創発センター　チーフデータサイエンティスト

筑波大学社会工学類卒業。野村総合研究所入社。入社以来、マーケティングや生活者の価値観、数理解析などを専門分野としてコンサルティング業務を担当。マーケティングサイエンスコンサルティング部長などを経て、2021年にデータサイエンスラボの初代ラボ長就任。
主な著書に「データサイエンティスト入門」、「データサイエンティスト基本スキル84」、「まるわかりChatGPT＆生成AI」など。
（社）データサインティスト協会・理事、広島大学「データサイエンティスト養成」非常勤講師（2019年～）、筑波大学「異分野融合型データサイエンティストプログラム」非常勤講師（2023年～）。
NRIデータサイエンスラボチャンネルで情報発信中。

大崎 貞和　未来創発センター　主席研究員

東京大学客員教授
1986年東京大学法学部卒業。ロンドン大学法科大学院、エディンバラ大学ヨーロッパ研究所にて、それぞれLL.M.（法学修士）取得。2008年4月より現職。政府の規制改革会議委員（2013～2016）、金融庁金融審議会委員（2011～2017）などの公職も歴任。主な著書に『フェア・ディスクロージャー・ルール』（日本経済新聞出版社、2017年）『ゼミナール金融商品取引法』（共著、日本経済新聞出版社、2013年）、『金融構造改革の誤算』（東洋経済新報社、2003年）など。

中島 済　未来創発センター　戦略企画室長

東京大学、ペンシルバニア大学大学院卒業。投資ファンドを経て野村総合研究所入社。入社以来、コンサルタントとして、新規テーマ開発を担当。コンサルティング事業開発部長を経て、2017年より現職。専門は、全社戦略論、新規ビジネス開発、経営管理論、チェンジマネジメント。近著は「グローバル・ビジネス・マネジメント」（中央経済社）

李 智慧　未来創発センター　戦略企画室　エキスパートコンサルタント

中国出身。神戸大学大学院経済学研究科博士前期課程修了。
専門はデジタルエコノミー、メガテックのビジネスモデルと戦略、フィンテック、ブロックチェーンやAIなどの先端企業の事例研究など。

主な著書に、『チャイナ・イノベーションは死なない』、『チャイナイノベーション2～中国のデジタル強国戦略』、『チャイナ・イノベーション～データを制する者は世界を制する』、共著書に『日経FinTech世界年鑑』（いずれも日経BP社）などがある。そのほか、NHKラジオ「三宅民夫のマイあさ！マイ！Bizトレンド」出演など対外発表多数。

森 健　未来創発センター　デジタル社会・経済研究室長

慶應義塾大学経済学部卒。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE)にて修士課程（経済学）、一橋ビジネススクールにて博士課程（経営学）を修了。
専門はデジタルエコノミーなど、経済と技術の相互関係を踏まえた未来洞察。
2012年から2018年には、野村マネジメント・スクールにて「トップのための経営戦略講座」、「女性リーダーのための経営戦略講座」のプログラム・ディレクターを務める。
主な著書に、『デジタル資本主義』（2019年大川出版賞受賞）、『デジタル国富論』、『デジタル増価革命』（いずれも東洋経済新報社、編著）がある。

佐々木 雅也　未来創発センター　デジタル社会・経済研究室　エキスパートエコノミスト

京都大学総合人間学部卒業、早稲田大学経済学研究科修士課程修了
大手都市銀行などを経て野村総合研究所に入社。専門はマクロ経済分析、経済政策。

リチャード・クー　未来創発センター　デジタル社会・経済研究室　チーフエコノミスト

1954年神戸生まれ。76年カリフォルニア大学バークレー校卒業。専攻は政治、経済。米国連邦準備制度理事会(FRB)のドクター・フェローを経て、81年ジョンスホプキンス大学大学院経済学博士課程修了。同年ニューヨーク連銀入行後、84年野村総合研究所入社。経済調査部、投資調査部等を経て、現職。日経金融新聞（’95、’96、’97）や日経公社債情報（’98、’99、’00）のエコノミスト・ランキングで第一位。全米ビジネスエコノミスト協会(NABE)アブラムソン賞受賞（’01）。
公職等として、経済審議会専門委員、小渕総理ものづくり懇談会委員、大蔵省金融審議会委員、早稲田大学客員教授、防衛研究所防衛戦略会議委員などを務めた。現在は米国 Center for Strategic and International Studies シニア・アドバイザーを務める。独Handelsblatt紙のコラムニスト。

著書に『良い円高　悪い円高』、『投機の円安　実需の円高』、『良い財政赤字　悪い財政赤字』、 “Balance Sheet Recession”、『デフレとバランスシート不況の経済学』、『「陰」と「陽」の経済学』、 『日本経済を襲う二つの波 －サブプライム危機とグローバリゼーションの行方』、『世界同時バランスシート不況』、“The Holy Grail of Macroeconomics”、『バランスシート不況下の世界経済』、“The Escape from Balance Sheet Recession and the QE Trap" 等がある。近著は“The Other Half of Macroeconomics and the Fate of Globalization” （2018年2月）、『「追われる国」の経済学　–ポスト・グローバリズムの処方箋』（2019年4月）。

木村 靖夫　未来創発センター　デジタル社会・経済研究室　コンサルタント

同志社大学大学院修了、メーカー勤務を経て野村総合研究所に入社。入社以来、製造業を中心としたコンサルティング業務に従事。技術・産業コンサルティング部長、アジア・中国事業コンサルティング部長、コンサルティング事業推進部長、社会産業コンサルティング部長を経て現職。著書に「ビジネスモデル特許と企業戦略」、「国際競争力強化の処方箋」（共著）など。専門は事業戦略、産業政策など。

武田 佳奈　未来創発センター　雇用・生活研究室長

2004年、慶應義塾大学大学院理工学研究科修士課程を修了。同年、野村総合研究所に入社。以来、官公庁の政策立案支援、民間企業の事業戦略立案や新規事業創造支援などに従事。
2018年より未来創発センターにて日本が抱える雇用・労働問題に関する調査研究および社会・政策提言活動を実施。
2024年4月より現職。専門は、雇用・労働政策、働き方・暮らし方改革、ダイバーシティマネジメントなど。
新潟県「持続可能な社会実現に向けた政策に係る検討委員会」委員、内閣総理大臣補佐官主催「『女性と経済』に関する勉強会」構成員、外務省「国際女性会議WAW！2022開催に向けた有識者会合」有識者などを歴任。日経Think!エキスパート

広瀬 安彦　未来創発センター　雇用・生活研究室　エキスパート研究員

慶応義塾大学卒、青山学院大学社会情報学研究科にて博士前期課程、北海道大学大学院国際広報メディア・観光学院にて博士後期課程を修了。博士（国際広報メディア）。大手印刷会社を経て2001年に野村総合研究所に入社。
専門は雇用・生活者研究、インターネットによる広報戦略、M-GTA（Modified Grounded Theory Approach）を用いた質的研究。
明星大学経営学部 非常勤講師。
日本生産性本部 経営アカデミー講師。

岩崎 千恵　未来創発センター　社会基盤研究室　エキスパート研究員

神戸大学経営学部卒業後、野村総合研究所入社、システムリサーチ本部配属。
金融IT関連本部、システムコンサルティング本部等において、資産運用や金融商品取引に係る金融ITサービスの企画・開発、銀行・証券向けコンサルティングに従事した後、野村ホールディングス、野村證券出向を経て、2014年4月より現職。専門は社会・金融関連制度分析。

谷山 智彦　未来創発センター　デジタル都市インフラ研究室長

2002年慶應義塾大学総合政策学部卒業、2004年同大学大学院政策・メディア研究科修士課程修了、2010年大阪大学大学院経済学研究科博士課程修了。博士（経済学）。2004年に株式会社野村総合研究所に入社後、主に不動産・インフラ分野に関する調査研究及びコンサルティング業務に従事。2017年11月よりケネディクス株式会社との合弁会社であるビットリアルティ株式会社の取締役に就任し、2019年1月にオンライン不動産投資プラットフォームbitREALTYを立ち上げ。2020年3月より同社取締役副社長として不動産分野におけるデジタル戦略を推進。2023年4月よりNRI未来創発センターに所属し、デジタルアセット研究室長を経て、2024年4月より現職。主な専門分野は、オルタナティブ資産に関わる金融経済学、ファイナンス理論、データサイエンス、デジタル戦略等。また、国土審議会土地政策分科会企画部会専門委員、内閣府「都市再生の推進に係る有識者ボード」委員、日本不動産金融工学学会（JAREFE）副会長等の他、早稲田大学ビジネススクール等で非常勤講師を務め、著書や論文多数。他に、日本FP学会賞最優秀論文賞受賞（2010年）、情報処理推進機構（IPA）未踏クリエータ（2003年）等。

浅野 憲周　未来創発センター　デジタル都市インフラ研究室　エキスパートコンサルタント

東京工業大学大学院総合理工学研究科社会開発工学専修にて修士課程を修了。野村総合研究所入社。入社以来、防災・危機管理、地方創生、自治体DX推進などを専門分野としてコンサルティング業務を担当。2019年12月から「鶴岡市におけるDXによる構造改革推進プロジェクト」に参画し、現在、鶴岡市SDGs戦略推進アドバイザーとして、鶴岡市のデジタル政策及びSDGs政策推進に携わる。
一橋大学国際・公共政策大学院客員教授、内閣府「災害政策体系のあり方に関する研究会」委員、鶴岡市都市計画審議会委員など歴任

坂口 剛　未来創発センター　デジタル都市インフラ研究室　エキスパートコンサルタント

大阪大学大学院修了後、野村総合研究所入社。入社以来、コンサルティングの現場にて、省庁の政策立案支援、民間企業の事業開発、地域における起業・創業支援に従事。専門は、クリエイティブ産業を中心とした事業の高付加価値化。出身地である熊本県にて、くまモンとのコラボ事業「くまラボ」フェローとして活動する他、埼玉県、大分県、沖縄県にて地域クリエイターとの共創事業に取り組む