神尾 文彦　未来創発センター　副センター長　研究理事

慶應義塾大学卒業後、野村総合研究所入社。
長年にわたり、官公庁・地方自治体・公益団体などの調査・コンサルティング業務に従事。専門は都市・地域戦略、公共政策、社会インフラ戦略、政策金融など。
近年は、地方創生、デジタルガバメントなどの領域に取り組み、内閣官房「未来技術×地方創生検討会」委員ほか、総務省、国土交通省、山形県、山形県鶴岡市、山梨県、宮城県、静岡県など官公庁・地方自治体・商工会議所の委員等を多数歴任。
主な著書に「デジタル国富論」、「地方創生2.0」、「社会インフラ次なる転換」（いずれも東洋経済新報社）、「東京・首都圏はこう変わる！未来計画2020」（日本経済新聞出版社）など。

中島 済　未来創発センター戦略企画室室長

東京大学、ペンシルバニア大学大学院卒業。投資ファンドを経て野村総合研究所入社。入社以来、コンサルタントとして、新規テーマ開発を担当。コンサルティング事業開発部長を経て、2017年より現職。専門は、全社戦略論、経営管理論、チェンジマネジメント。近著は「グローバル・ビジネス・マネジメント」（中央経済社）

金子 実　未来創発センター戦略企画室　主席研究員

東京大学卒業、経済産業省等を経て野村総合研究所入社。専門は国際経済、流通システムなど。これまでの著作物は、 “Trade Policy and International Economy (From the Viewpoint of Economic Development)” National Graduate Institute of Policy Studies, 2006、「英国及び日本の百貨店におけるRFIDの利用事例」（月刊自動認識2019.11）など。

大崎 貞和　未来創発センター戦略企画室　フェロー

東京大学客員教授
1986年東京大学法学部卒業。ロンドン大学法科大学院、エディンバラ大学ヨーロッパ研究所にて、それぞれLL.M.（法学修士）取得。2008年4月より現職。政府の規制改革会議委員（2013～2016）、金融庁金融審議会委員（2011～2017）などの公職も歴任。主な著書に『フェア・ディスクロージャー・ルール』（日本経済新聞出版社、2017年）『ゼミナール金融商品取引法』（共著、日本経済新聞出版社、2013年）、『金融構造改革の誤算』（東洋経済新報社、2003年）など。

リチャード・クー　未来創発センター戦略企画室　主席研究員、チーフエコノミスト

1954年神戸生まれ。76年カリフォルニア大学バークレー校卒業。専攻は政治、経済。米国連邦準備制度理事会(FRB)のドクター・フェローを経て、81年ジョンスホプキンス大学大学院経済学博士課程修了。同年ニューヨーク連銀入行後、84年野村総合研究所入社。経済調査部、投資調査部等を経て、現職。日経金融新聞（’95、’96、’97）や日経公社債情報（’98、’99、’00）のエコノミスト・ランキングで第一位。全米ビジネスエコノミスト協会(NABE)アブラムソン賞受賞（’01）。
公職等として、経済審議会専門委員、小渕総理ものづくり懇談会委員、大蔵省金融審議会委員、早稲田大学客員教授、防衛研究所防衛戦略会議委員などを務めた。現在は米国 Center for Strategic and International Studies シニア・アドバイザーと、米国Institute for New Economic Thinking アドバイザリー・ボード・メンバーを務める。独Handelsblatt紙のコラムニスト。

著書に『良い円高　悪い円高』、『投機の円安　実需の円高』、『良い財政赤字　悪い財政赤字』、 “Balance Sheet Recession”、『デフレとバランスシート不況の経済学』、『「陰」と「陽」の経済学』、 『日本経済を襲う二つの波 －サブプライム危機とグローバリゼーションの行方』、『世界同時バランスシート不況』、“The Holy Grail of Macroeconomics”、『バランスシート不況下の世界経済』、“The Escape from Balance Sheet Recession and the QE Trap" 等がある。近著は“The Other Half of Macroeconomics and the Fate of Globalization” （2018年2月）、『「追われる国」の経済学　–ポスト・グローバリズムの処方箋』（2019年4月）。

佐々木 雅也　未来創発センター戦略企画室　上級エコノミスト

京都大学総合人間学部卒業、早稲田大学経済学研究科修士課程修了
大手都市銀行などを経て野村総合研究所に入社。専門はマクロ経済分析、経済政策。

木村 靖夫　未来創発センター戦略企画室　シニアコンサルタント

同志社大学大学院修了、メーカー勤務を経て野村総合研究所に入社。入社以来、製造業を中心としたコンサルティング業務に従事。技術・産業コンサルティング部長、アジア・中国事業コンサルティング部長、コンサルティング事業推進部長、社会産業コンサルティング部長を経て現職。著書に「ビジネスモデル特許と企業戦略」、「国際競争力強化の処方箋」（共著）など。専門は事業戦略、産業政策など。

武田 佳奈　未来創発センター未来価値研究室　上級コンサルタント

2004年、慶應義塾大学大学院理工学研究科修士課程を修了。同年、野村総合研究所に入社。以来、官公庁の政策立案支援、民間企業の事業戦略立案や新規事業創造支援などに従事。2018年4月より現職。専門は、労働政策、女性活躍推進、働き方改革、保育や生活支援関連サービス産業など。主な著書・論文に「フルキャリマネジメント－子育てしながら働く部下を持つマネジャーの心得」（東洋経済新報社）、 「2040年の日本が目指すべき『窮屈からの脱却』」（NRI知的資産創造）などがある。

齊藤 義明　未来創発センター2030年研究室長

1988年北海道大学卒、野村総合研究所入社。NRIアメリカ ワシントン支店長、コンサルティング事業本部戦略企画部長などを経て、現在、未来創発センター2030年研究室室長。
政策立案や企業経営の現場でこれまで100本以上のプロジェクト・リーダーとして関わる。
専門はビジョン構想、イノベーション支援、モチベーション経営など。
著書として「次世代経営者育成法」（日本経済新聞出版社）、「モチベーション企業の研究」（東洋経済新報社）、「日本の革新者たち」「BNN出版）などがあり、オンラインコラムに「2030年のビジネスモデル」（ダイヤモンド・オンライン連載）がある。

森 健　未来創発センターグローバル産業・経営研究室長

ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE)にて経済学修士取得。
専門はデジタルエコノミー、グローバル事業環境分析、ビジネスカルチャー分析に基づく多国籍チーム運営。
共著書に『デジタル国富論』（2020年）、『デジタル資本主義』（2018年、大川出版賞受賞）、『グローバル・ビジネス・マネジメント』（2017年）などがある。

李 智慧　未来創発センターグローバル産業・経営研究室　上級コンサルタント

中国出身、神戸大学大学院経済学研究科にて博士前期課程を修了。
大手通信会社を経て2002年に野村総合研究所に入社。
専門はデジタルエコノミー、デジタル通貨、日本と中国の金融制度の比較研究、中国のメガテックのビジネスモデル、フィンテック、ブロックチェーンやAIなどの先端企業の事例研究。

著書に『チャイナ・イノベーション～データを制する者は世界を制する』（日経BP社　2018年）、共著書に『日経FinTech世界年鑑』（日経BP社　2015年～2019年）、『中国と外国の商流ファイナンスの比較研究』（中国人民出版社）、『中国消費金融の発展』（中国社会科学文献出版社）、『図解　CIOハンドブック改訂4版』（日経BP社）などがある。そのほか、NHKラジオ「三宅民夫のマイあさ！　マイ！Biz　トレンド」出演、「頭角を現したデジタル銀行」（日経FinTech月刊）、「ベールを脱いだデジタル人民元」（日経FinTech月刊）、「逆境の中の中国デジタル経済の底力と今後の展望」（日中経協ジャ－ナル）など対外発表多数。

梅屋 真一郎　未来創発センター制度戦略研究室長

東京大学卒業、野村総合研究所入社、システムサイエンス部配属の後、NRIアメリカ（ニューヨーク）、野村ローゼンバーグ（サンフランシスコ）出向。帰国後、金融関連本部にて活動。経営企画部を経て、2013年4月より現職。
専門は、各種制度分析。主な著書に「これだけは知っておきたい マイナンバーの実務 」(日経文庫)、「雇用ビッグデータが地方を変える-47都道府県の傾向と対策」（中央公論新社）等。

塩崎 潤一　未来創発センター　データサイエンスラボ長

筑波大学社会工学類卒業。野村総合研究所入社。入社以来、マーケティングや 生活者の価値観、数理解析などを専門分野としてコンサルティング業務を担当。マーケティングサイエンスコンサルティング部長などを経て、2021年にデータサイエンスラボの初代ラボ長就任。
主な著書に「変わりゆく日本人」、「第三の消費スタイル」、「大衆化するIT消費」など。
（社）データサインティスト協会・理事、広島大学・非常勤講師（2019年～）、統計数理研究所 統計思考院・運営委員（2019年～2020年）。

広瀬 安彦　未来創発センターデータサイエンスラボ　上級研究員

慶応義塾大学卒、青山学院大学社会情報学研究科にて博士前期課程を修了。大手印刷会社を経て2001年に野村総合研究所に入社。
専門はデータサイエンティストの育成、インターネットによる広報戦略、M-GTA（Modified Grounded Theory Approach）を用いた質的研究。
日本生産性本部 経営アカデミー講師。
日本広報学会、経営情報学会、情報文化学会 会員。